アールシーコア（7837）の外部顧客への売上高 - ＢＰ社の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 13億2582万
- 2013年6月30日 -75.43%
- 3億2573万
- 2013年9月30日 +155.34%
- 8億3172万
- 2013年12月31日 +44.7%
- 12億354万
- 2014年3月31日 +38.48%
- 16億6661万
- 2014年6月30日 -82.75%
- 2億8751万
- 2014年9月30日 +185.88%
- 8億2193万
- 2014年12月31日 +58.23%
- 13億54万
- 2015年3月31日 +30.48%
- 16億9689万
- 2015年6月30日 -82.38%
- 2億9901万
- 2015年9月30日 +131.53%
- 6億9231万
- 2015年12月31日 +49.19%
- 10億3285万
- 2016年3月31日 +36.84%
- 14億1336万
- 2016年6月30日 -77.94%
- 3億1181万
- 2016年9月30日 +145.33%
- 7億6499万
- 2016年12月31日 +51.85%
- 11億6162万
- 2017年3月31日 +30.56%
- 15億1663万
- 2017年6月30日 -66.55%
- 5億737万
- 2017年9月30日 +109.17%
- 10億6129万
- 2017年12月31日 +44.68%
- 15億3550万
- 2018年3月31日 +39.13%
- 21億3628万
- 2018年6月30日 -79.09%
- 4億4676万
- 2018年9月30日 +115.93%
- 9億6468万
- 2018年12月31日 +51.34%
- 14億5997万
- 2019年3月31日 +41.84%
- 20億7076万
- 2019年6月30日 -76.44%
- 4億8793万
- 2019年9月30日 +256.39%
- 17億3897万
- 2019年12月31日 +70.68%
- 29億6815万
- 2020年3月31日 +59.72%
- 47億4072万
- 2020年6月30日 -77.52%
- 10億6587万
- 2020年9月30日 +142.48%
- 25億8454万
- 2020年12月31日 +55.17%
- 40億1051万
- 2021年3月31日 +38.49%
- 55億5422万
- 2021年6月30日 -73.53%
- 14億7046万
- 2021年9月30日 +114.89%
- 31億5993万
- 2021年12月31日 +40.59%
- 44億4270万
- 2022年3月31日 +40.13%
- 62億2544万
- 2022年6月30日 -82.73%
- 10億7522万
- 2022年9月30日 +161.28%
- 28億932万
- 2022年12月31日 +37.62%
- 38億6616万
- 2023年3月31日 +29.28%
- 49億9820万
- 2023年6月30日 -75.28%
- 12億3573万
- 2023年9月30日 +109.41%
- 25億8769万
- 2023年12月31日 +38.61%
- 35億8681万
- 2024年3月31日 +25.79%
- 45億1173万
- 2024年9月30日 -60.37%
- 17億8811万
- 2025年3月31日 +108.64%
- 37億3077万
- 2025年9月30日 -41%
- 22億119万
- 2026年3月31日 +90.01%
- 41億8249万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 1 製品及びサービスごとの情報2026/06/17 14:34
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2 地域ごとの情報 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2026/06/17 14:34
外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の10%に満たないため、主要な顧客ごとの情報の記載を省略しております。 - #3 事業の内容
- 販社部門・・・日本国内におけるBESS販社(以下、地区販社という。)の営業拠点(当連結会計年度末現在で29拠点(連結子会社の10拠点含む。))へ向けてログハウス等の部材キット販売等を行っております。2026/06/17 14:34
BP社・・・・BESS熊谷、BESSつくば、BESS富士、BESS浜松、BESS東愛知、BESS糸島、BESS熊本に2025年11月よりBESS仙台が加わり、株式会社BESS札幌が運営するBESS札幌、株式会社BESS岐阜が運営するBESS岐阜を含めた合計10拠点にてログハウス等の新築工事請負等を行っております。
なお、BESS糸島につきましては、2026年3月に閉鎖いたしました。また、2026年4月には株式会社BESS札幌と株式会社BESS岐阜を株式会社BESSパートナーズに統合いたしました。 - #4 会計方針に関する事項（連結）
- ② 賞与引当金2026/06/17 14:34
BP社は、賞与の支出に備えるため、当連結会計年度末における支給見込額を計上しております。
③ 役員賞与引当金 - #5 保証債務の注記
- 保証債務は、次の通りであります。2026/06/17 14:34
前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) BP社(連結子会社グループ)における金融機関からの借入れ及びリース取引に対する債務保証 80,691千円 52,156千円 住宅購入者のためのつなぎ融資に対する債務保証 226,761 81,900 - #6 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/17 14:34
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)(単位:千円) その他の収益 - 150 - 150 外部顧客への売上高 4,429,114 2,830,504 3,730,771 10,990,391
2 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報(単位:千円) その他の収益 - 258 - 258 外部顧客への売上高 3,770,855 2,594,243 4,182,495 10,547,594 - #7 報告セグメントの概要（連結）
- 各報告セグメントの概要は下記の通りであります。2026/06/17 14:34
(注)1 木更津営業所は、元販社のepm不動産株式会社より借り受けて2025年4月26日に直営拠点として営業を再開いたしました。名称 事業内容 販社部門 ログハウス等部材キット販売を中心としたBESSのフランチャイズ本部事業 BP社 BESS仙台、BESS熊谷、BESSつくば、BESS富士、BESS浜松、BESS東愛知、BESS糸島(2026年3月まで営業)、BESS熊本、BESS札幌、BESS岐阜を拠点とした、ログハウス等工事請負事業
2 仙台営業所は、元販社の株式会社BESS髙勝より借り受けて2025年11月1日に営業を開始しました。また、糸島営業所は、2026年3月31日をもって営業を終了し、熊本営業所に統合いたしました。 - #8 売上高、地域ごとの情報（連結）
- 上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2026/06/17 14:34 - #9 従業員の状況（連結）
- ① 連結会社における状況2026/06/17 14:34
(注)1 従業員数は就業人員であり、当社グループから当社グループ外への出向者を含んでおりません。また、臨時雇用者数(契約社員、人材会社からの派遣社員を含む。)は[ ]内に最近1年間の平均人員を外数で記載しております。2026年3月31日現在 販社部門 49 [ 4 ] BP社 95 [ 6 ] 報告セグメント計 202 [ 15 ]
2 全社(共通)として記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門等に所属しているものであります。 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- また、セグメント契約高は3,869百万円(同6.5%減)となりました。2026/06/17 14:34
ハ BP社
連結売上高の39.7%を占めるBP社は、株式会社BESSパートナーズ運営の熊谷(埼玉県)、つくば(茨城県)、富士・浜松(静岡県)、東愛知(愛知県)、糸島(福岡県)、熊本(熊本県)に2025年11月より仙台(宮城県)が加わり、株式会社BESS札幌が運営する札幌(北海道)、株式会社BESS岐阜が運営する岐阜(岐阜県)による合計10箇所のLOGWAYを営業拠点として、顧客との直接の工事元請契約によるBESS企画型住宅等の提供を主要事業としております。なお、糸島(福岡県)につきましては、2026年3月に閉鎖いたしました。また、2026年4月には株式会社BESS札幌と株式会社BESS岐阜を株式会社BESSパートナーズに統合いたしました。 - #11 製品及びサービスごとの情報（連結）
- 1 製品及びサービスごとの情報2026/06/17 14:34
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
