cotta(3359)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年12月31日
- 572万
- 2011年3月31日 -45.96%
- 309万
- 2011年6月30日 +409.02%
- 1573万
- 2011年9月30日 +37.64%
- 2166万
- 2011年12月31日 +282.13%
- 8278万
- 2012年3月31日 +19.55%
- 9896万
- 2012年6月30日 -6.97%
- 9206万
- 2012年9月30日 -23.27%
- 7064万
- 2012年12月31日 +22.38%
- 8645万
- 2013年3月31日 +45.84%
- 1億2608万
- 2013年6月30日 +20.92%
- 1億5245万
- 2013年9月30日 -15.89%
- 1億2823万
- 2013年12月31日 -47.09%
- 6784万
- 2014年3月31日 +75.94%
- 1億1936万
- 2014年6月30日 -15.01%
- 1億144万
- 2014年9月30日 -41.38%
- 5946万
- 2014年12月31日 -16.74%
- 4950万
- 2015年3月31日 +446.4%
- 2億7051万
- 2015年6月30日 +0.83%
- 2億7277万
- 2015年9月30日 -12.83%
- 2億3777万
- 2015年12月31日 -60.63%
- 9361万
- 2016年3月31日 +72.58%
- 1億6157万
- 2016年6月30日 +7.98%
- 1億7446万
- 2016年9月30日 -6.56%
- 1億6301万
- 2016年12月31日 -39.24%
- 9905万
- 2017年3月31日 +91.36%
- 1億8954万
- 2017年6月30日 +18.86%
- 2億2529万
- 2017年9月30日 +6.38%
- 2億3965万
- 2017年12月31日 -52.03%
- 1億1495万
- 2018年3月31日 +101.28%
- 2億3139万
- 2018年6月30日 +11.14%
- 2億5716万
- 2018年9月30日 +32.76%
- 3億4141万
- 2018年12月31日 -67.87%
- 1億971万
- 2019年3月31日 +99.65%
- 2億1904万
- 2019年6月30日 +13.91%
- 2億4950万
- 2019年9月30日 -9.55%
- 2億2569万
- 2019年12月31日 -71.94%
- 6332万
- 2020年3月31日 +155.14%
- 1億6157万
- 2020年6月30日 +100.41%
- 3億2380万
- 2020年9月30日 -18.68%
- 2億6331万
- 2020年12月31日 -43.92%
- 1億4765万
- 2021年3月31日 +80.83%
- 2億6700万
- 2021年6月30日 +36.14%
- 3億6350万
- 2021年9月30日 -10.69%
- 3億2464万
- 2021年12月31日 -52.3%
- 1億5485万
- 2022年3月31日 +88.66%
- 2億9214万
- 2022年6月30日 +30.78%
- 3億8206万
- 2022年9月30日 +4.69%
- 3億9998万
- 2022年12月31日 -47.91%
- 2億833万
- 2023年3月31日 +105.54%
- 4億2821万
- 2023年6月30日 +23.22%
- 5億2764万
- 2023年9月30日 +8.2%
- 5億7090万
- 2023年12月31日 -65.41%
- 1億9749万
- 2024年3月31日 +85.59%
- 3億6651万
- 2024年6月30日 +2.92%
- 3億7720万
- 2024年9月30日 -9.52%
- 3億4130万
- 2024年12月31日 -52.82%
- 1億6102万
- 2025年3月31日 +123.6%
- 3億6005万
- 2025年6月30日 +31.86%
- 4億7476万
- 2025年9月30日 -4.1%
- 4億5530万
- 2025年12月31日 -59.26%
- 1億8549万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/12/22 15:11
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)を当事業年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。 - #2 連結包括利益計算書関係(連結)
- (連結包括利益計算書関係)2025/12/22 15:11
※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額