構築物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 936万
- 2019年3月31日 +151.14%
- 2351万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/26 16:51 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 有形固定資産2019/06/26 16:51
建物 熊本県合志市 新熊本営業所 156,000千円 建物 大衡改修工事 31,568千円 構築物建物建物 熊本県合志市 新熊本営業所長岡改修工事長崎改修工事 15,248千円13,106千円9,200千円 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法を採用しております。2019/06/26 16:51
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
ロ.無形固定資産(リース資産を除く) - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2019/06/26 16:51
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く) - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/26 16:51