- 3384
- 2026/10/19
- 時価
- 14億円
- PER 予
- 8.45倍
- 2010年以降
- 赤字-258.64倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.75倍
- 2010年以降
- 赤字-12.93倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 8.84%
- ROA 予
- 5.21%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2021/05/28 10:58
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注) 1 評価性引当額の変動の主な内容は、株式報酬費用及び減損損失に係る評価性引当額の増加によるものであります。前事業年度(2020年2月29日) 当事業年度(2021年2月28日) 繰延税金資産 賞与引当金等 3,552千円 4,260千円 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- c. 繰延税金資産2021/05/28 10:58
当社は、繰延税金資産の回収可能性の検討を行った結果、現時点で回収可能性を見積もることができない項目について評価性引当額を計上いたしました。引当金の必要性を評価するにあたっては、将来の課税所得及び慎重かつ実現可能性の高い継続的な税務計画を検討しております。
② 当事業年度の経営成績等の状況に関する分析・検討内容 - #3 追加情報、財務諸表(連結)
- (新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う会計上の見積りについて)2021/05/28 10:58
新型コロナウイルス感染症の今後の拡がり方や収束時期の見通しによっては、当社の業績に大きな影響が及ぶことが想定されますが、バイク事業は一時的な業績の落ち込みはあったものの、その後は堅調に推移しており、飲食事業はテイクアウト主体のから揚げ店で売上は好調であり、今後も継続できるものと判断しております。フィットネス事業は感染症拡大前の会員数に戻るのは相当の時間がかかることが見込まれますが、当社における固定資産の減損及び繰延税金資産の回収可能性の判断等の会計上の見積りにあたっては、2022年2月の事業年度末にかけて、当社業績は徐々に回復していくものと仮定して判断しております。ただし、今後の状況の変化によっては翌事業年度以降の財務諸表に影響を及ぼす可能性があります。