有価証券報告書-第16期(平成30年3月1日-平成31年2月28日)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法 ただし、2016年4月1日以降に取得した建物及び構築物については定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 なお、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法 ただし、2016年4月1日以降に取得した建物及び構築物については定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 なお、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法