リース資産（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 5186万
- 2014年3月31日 +2.12%
- 5295万
- 2015年3月31日 -6.3%
- 4962万
- 2016年3月31日 -25.91%
- 3676万
- 2017年3月31日 -45.78%
- 1993万
- 2018年3月31日 -27.48%
- 1445万
- 2019年3月31日 +84.59%
- 2668万
- 2020年3月31日 +16.83%
- 3117万
- 2021年3月31日 -26.91%
- 2278万
- 2022年3月31日 -46.25%
- 1224万
- 2023年3月31日 +275%
- 4593万
個別
- 2013年3月31日
- 5186万
- 2014年3月31日 +2.12%
- 5295万
- 2015年3月31日 -6.3%
- 4962万
- 2016年3月31日 -25.91%
- 3676万
- 2017年3月31日 -45.78%
- 1993万
- 2018年3月31日 -27.48%
- 1445万
- 2019年3月31日 +84.59%
- 2668万
- 2020年3月31日 +16.83%
- 3117万
- 2021年3月31日 -26.91%
- 2278万
- 2022年3月31日 -46.25%
- 1224万
- 2023年3月31日 -46.98%
- 649万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/23 15:35
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2 固定資産の減価償却の方法2023/06/23 15:35
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。