構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3～50年
構築物	10～30年
機械及び装置	7～12年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2014/12/02 10:58

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	429千円	-千円
機械装置及び運搬具	303千円	0千円

2014/12/02 10:58

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保提供資産

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
定期預金	-千円	10,000千円
建物及び構築物	184,287千円	173,241千円
土地	1,689,337千円	1,668,826千円

上記に対応する債務

2014/12/02 10:58

#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末の流動資産の残高は、前連結会計年度末に比べて698百万円増加し、流動資産合計で9,772百万円となりました。この主な要因は、受取手形及び売掛金が317百万円、商品及び製品が248百万円増加したこと等によるものです。
当連結会計年度末の固定資産の残高は、前連結会計年度末に比べて0百万円増加し、固定資産合計で3,855百万円となりました。この主な要因は、投資有価証券が26百万円増加、建物及び構築物が16百万円減少したこと等によるものです。
(負債の部)

2014/12/02 10:58

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～50年
機械装置	7～12年
工具、器具及び備品	2～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2014/12/02 10:58