構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3～50年
構築物	10～30年
機械及び装置	7～12年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2016/06/24 14:06

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保提供資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
定期預金	10,000千円	10,000千円
建物及び構築物	164,599千円	154,241千円
土地	1,418,626千円	1,418,626千円

上記に対応する債務

2016/06/24 14:06

#3 有形固定資産等明細表（連結）

構築物の当期増加は、東京北営業所新設に伴う看板工事によるものです。2016/06/24 14:06

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～50年
機械装置	7～12年
工具、器具及び備品	2～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2016/06/24 14:06