長期前払費用
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年10月31日
- 708万
- 2009年10月31日 -14.9%
- 603万
- 2010年10月31日 -16.21%
- 505万
- 2011年10月31日 +29.15%
- 652万
- 2012年10月31日 -21.28%
- 513万
- 2013年10月31日 -27.03%
- 374万
- 2014年10月31日 -19.98%
- 300万
- 2015年10月31日 +33.33%
- 400万
- 2016年10月31日 +50%
- 600万
- 2017年10月31日 +850%
- 5700万
- 2018年10月31日 +122.81%
- 1億2700万
- 2019年10月31日 +5.51%
- 1億3400万
- 2020年10月31日 -10.45%
- 1億2000万
- 2021年10月31日 +80%
- 2億1600万
- 2022年10月31日 +37.04%
- 2億9600万
- 2023年10月31日 +77.7%
- 5億2600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (5)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額602百万円は各報告セグメントに帰属しない全社資産の増加であります。2024/01/31 15:43
3.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用と同費用に係る償却額が含まれております。
当連結会計年度(自 2022年11月1日 至 2023年10月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、観光事業等を含んでおります。
2.調整額は以下のとおりであります。
(1)売上高の調整額は、セグメント間の内部取引消去であります。
(2)セグメント利益又は損失の調整額△4,819百万円は各報告セグメントに配賦していない全社費用であります。全社費用は主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(3)セグメント資産の調整額22,541百万円は、各報告セグメントに帰属しない全社資産であり、その主なものは親会社本社のグループ管理部門の資産であります。
(4)減価償却費の調整額226百万円は、各報告セグメントに帰属しない全社費用であります。
(5)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額874百万円は各報告セグメントに帰属しない全社資産の増加であります。
3.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用と同費用に係る償却額が含まれております。2024/01/31 15:43