建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年～39年
機械及び装置 2年～17年
器具及び備品 3年～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/03/16 15:48

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年11月1日至 平成25年10月31日)		当連結会計年度(自 平成25年11月1日至 平成26年10月31日)
建物及び構築物	5百万円	建物及び構築物	0百万円
機械装置及び運搬具	9	機械装置及び運搬具	26

2016/03/16 15:48

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年11月1日至 平成25年10月31日)		当連結会計年度(自 平成25年11月1日至 平成26年10月31日)
建物及び構築物	18百万円	建物及び構築物	7百万円
機械装置及び運搬具	1	機械装置及び運搬具	0

2016/03/16 15:48

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年11月1日至 平成25年10月31日)		当連結会計年度(自 平成25年11月1日至 平成26年10月31日)
建物及び構築物	42百万円	建物及び構築物	71百万円
機械装置及び運搬具	5	機械装置及び運搬具	2

2016/03/16 15:48

#5 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年10月31日)	当連結会計年度(平成26年10月31日)
建物及び構築物	0百万円	137百万円
土地	42	637

担保付債務は、次のとおりであります。

2016/03/16 15:48

#6 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年11月1日 至 平成25年10月31日)

場所	用途	種類	金額
関東地域	店舗(4店舗)	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他(有形固定資産)、その他(無形固定資産)	57百万円
関西地域	店舗(2店舗)	建物及び構築物、その他(有形固定資産)	34百万円
中国地域	店舗(4店舗)	建物及び構築物、敷金及び保証金、その他(投資その他の資産)	39百万円
関東地域	処分予定資産	土地	6百万円
中国地域	処分予定資産	建物及び構築物、土地	106百万円
合計			244百万円

※地域ごとの減損損失の内訳

・関東地域	64 (内、建物及び構築物 46、機械装置及び運搬具 0、土地 6、その他(有形固定資産) 7、その他(無形固定資産) 2) 百万円
・関西地域	34 (内、建物及び構築物 29、その他(有形固定資産) 4)百万円
・中国地域	145(内、建物及び構築物 49、土地 70、敷金及び保証金 3、その他(投資その他の資産) 23)百万円

当社グループは原則として、事業用資産については、損益管理が合理的に行える単位を基礎にグルーピングを行っており、投資不動産、遊休資産及び処分予定資産については、当該資産ごとにグルーピングを行っております。

2016/03/16 15:48

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法(平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～39年
機械装置及び運搬具 2年～17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/03/16 15:48