建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年10月31日
- 23億3930万
- 2009年10月31日 -26.35%
- 17億2281万
- 2010年10月31日 -4.3%
- 16億4880万
- 2011年10月31日 +0.06%
- 16億4971万
- 2012年10月31日 -5.9%
- 15億5235万
- 2013年10月31日 +24.49%
- 19億3259万
- 2014年10月31日 -3.96%
- 18億5600万
- 2015年10月31日 +4.9%
- 19億4700万
- 2016年10月31日 +38.83%
- 27億300万
- 2017年10月31日 -24.23%
- 20億4800万
- 2018年10月31日 +26.86%
- 25億9800万
- 2019年10月31日 -6.93%
- 24億1800万
- 2020年10月31日 +6.62%
- 25億7800万
- 2021年10月31日 +77.04%
- 45億6400万
- 2022年10月31日 +8.5%
- 49億5200万
- 2023年10月31日 +11.85%
- 55億3900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法(1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法)、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2024/01/31 15:43 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※2.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2024/01/31 15:43
前連結会計年度(自 2021年11月1日至 2022年10月31日) 当連結会計年度(自 2022年11月1日至 2023年10月31日) 建物及び構築物 30百万円 建物及び構築物 0百万円 機械装置及び運搬具 18 機械装置及び運搬具 10 - #3 減損損失に関する注記（連結）
- (単位:百万円)2024/01/31 15:43
当連結会計年度(自 2022年11月1日 至 2023年10月31日)場所 用途 種類 金額 北海道地域 農場 建物及び構築物 405 機械装置及び運搬具 54 その他(有形固定資産) 0 関東地域 工場 建物及び構築物 132 機械装置及び運搬具 57
該当事項はありません。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2024/01/31 15:43
当社及び国内連結子会社は主として定率法(1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法)、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法によっております。2024/01/31 15:43
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。