構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年10月31日
- 1億8830万
- 2009年10月31日 -18.88%
- 1億5275万
- 2010年10月31日 -0.42%
- 1億5210万
- 2011年10月31日 ±0%
- 1億5210万
- 2012年10月31日 ±0%
- 1億5210万
- 2013年10月31日 +106.47%
- 3億1405万
- 2014年10月31日 +28.32%
- 4億300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法(1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法)、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2024/01/31 15:43 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2024/01/31 15:43
前連結会計年度(自 2021年11月1日至 2022年10月31日) 当連結会計年度(自 2022年11月1日至 2023年10月31日) 建物及び構築物 30百万円 建物及び構築物 0百万円 機械装置及び運搬具 18 機械装置及び運搬具 10 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- (単位:百万円)2024/01/31 15:43
当連結会計年度(自 2022年11月1日 至 2023年10月31日)場所 用途 種類 金額 北海道地域 農場 建物及び構築物 405 機械装置及び運搬具 54 その他(有形固定資産) 0 関東地域 工場 建物及び構築物 132 機械装置及び運搬具 57
該当事項はありません。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2024/01/31 15:43
当社及び国内連結子会社は主として定率法(1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法)、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2024/01/31 15:43
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。