神戸物産（3038）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年10月31日: 5286万
2010年10月31日 -76.76%: 1228万
2011年1月31日 +419.86%: 6387万
2011年4月30日 +30.16%: 8313万
2011年7月31日 +163.15%: 2億1877万
2011年10月31日 +74.26%: 3億8122万
2012年1月31日 +22.19%: 4億6581万
2012年4月30日 -31.04%: 3億2120万
2012年7月31日 +95.7%: 6億2859万
2012年10月31日 +9.24%: 6億8666万
2013年1月31日 -15.18%: 5億8243万
2013年4月30日 -28.54%: 4億1622万
2013年7月31日 +45.05%: 6億371万
2013年10月31日 +9.81%: 6億6293万
2014年1月31日 -25.93%: 4億9100万
2014年4月30日 -27.9%: 3億5400万
2014年7月31日 +29.1%: 4億5700万
2014年10月31日 -8.32%: 4億1900万
2015年1月31日 -12.65%: 3億6600万
2015年4月30日 +39.07%: 5億900万
2015年7月31日 -20.04%: 4億700万
2015年10月31日 +17.94%: 4億8000万
2016年1月31日 +5%: 5億400万
2016年4月30日 -9.33%: 4億5700万
2016年7月31日 +0.44%: 4億5900万
2016年10月31日 +27.67%: 5億8600万
2017年1月31日 -9.56%: 5億3000万
2017年4月30日 -22.26%: 4億1200万
2017年7月31日 +7.04%: 4億4100万
2017年10月31日 -6.35%: 4億1300万
2018年1月31日 -25.42%: 3億800万
2018年4月30日 +16.23%: 3億5800万
2018年7月31日 +5.31%: 3億7700万
2018年10月31日 +7.96%: 4億700万
2019年1月31日 -32.19%: 2億7600万
2019年4月30日 +9.06%: 3億100万
2019年7月31日 +2.33%: 3億800万
2019年10月31日 +5.52%: 3億2500万
2020年1月31日 -16.92%: 2億7000万
2020年4月30日 +11.85%: 3億200万
2020年7月31日 +2.32%: 3億900万
2020年10月31日 -3.56%: 2億9800万
2021年1月31日 -10.4%: 2億6700万
2021年4月30日 +26.59%: 3億3800万
2021年7月31日 -2.66%: 3億2900万
2021年10月31日 +7.29%: 3億5300万
2022年1月31日 -2.27%: 3億4500万
2022年4月30日 +10.14%: 3億8000万
2022年7月31日 +4.47%: 3億9700万
2022年10月31日 +9.57%: 4億3500万
2023年1月31日 -5.75%: 4億1000万
2023年4月30日 ±0%: 4億1000万
2023年7月31日 -5.37%: 3億8800万
2023年10月31日 -2.58%: 3億7800万
2024年1月31日 +2.38%: 3億8700万
2024年4月30日 -1.81%: 3億8000万
2024年7月31日 +1.84%: 3億8700万
2024年10月31日 -7.49%: 3億5800万
2025年1月31日 +5.87%: 3億7900万
2025年4月30日 +5.54%: 4億
2025年7月31日 -3.75%: 3億8500万
2025年10月31日 +12.99%: 4億3500万
2026年1月31日 -8.28%: 3億9900万

個別

2012年10月31日: 7186万
2013年10月31日 +51.79%: 1億907万
2014年10月31日 -99.08%: 100万
2015年10月31日 +1000%: 1100万
2016年10月31日 -100%: 0
2017年10月31日: 200万
2018年10月31日 -100%: 0
2019年10月31日: 0
2020年10月31日: 0
2021年10月31日: 0
2022年10月31日: 1000万
2023年10月31日 -90%: 100万
2024年10月31日 +300%: 400万
2025年10月31日 +50%: 600万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な資産の評価基準及び評価方法
イ有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法を採用しております。なお、評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
ロデリバティブ
時価法を採用しております。
ハ棚卸資産
(イ)商品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(ロ)直営店舗の商品
主として売価還元法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(ハ)製品・仕掛品・原材料
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(ニ)貯蔵品
主として最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。2026/01/28 12:24
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 主として売価還元法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(ハ)製品・仕掛品・原材料
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
2026/01/28 12:24
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 売価還元法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
ハ製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
2026/01/28 12:24