3089 テクノアルファ

3089
2026/08/28
時価
25億円
PER
4.79倍
2010年以降
赤字-57.19倍
(2010-2025年)
PBR
0.86倍
2010年以降
0.61-2.36倍
(2010-2025年)
配当 予
3.13%
ROE
17.88%
ROA
12.4%
資料
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テクノアルファ(3089)の外部顧客への売上高 - エレクトロニクス事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年11月30日
16億3070万
2014年2月28日 -59.52%
6億6006万
2014年5月31日 +88.56%
12億4461万
2014年8月31日 +38.66%
17億2573万
2014年11月30日 +37.39%
23億7095万
2015年2月28日 -82.54%
4億1389万
2015年5月31日 +94.48%
8億494万
2015年8月31日 +64.14%
13億2120万
2015年11月30日 +28.93%
17億343万
2016年2月29日 -80.07%
3億3956万
2016年5月31日 +138.32%
8億923万
2016年8月31日 +50.36%
12億1672万
2016年11月30日 +40.72%
17億1221万
2017年2月28日 -77.63%
3億8310万
2017年5月31日 +105.24%
7億8627万
2017年8月31日 +93.43%
15億2092万
2017年11月30日 +23.26%
18億7464万
2018年2月28日 -76.87%
4億3364万
2018年5月31日 +204.91%
13億2222万
2018年8月31日 +31.56%
17億3957万
2018年11月30日 +44.57%
25億1492万
2019年2月28日 -87.78%
3億738万
2019年5月31日 +145.66%
7億5511万
2019年8月31日 +87.8%
14億1810万
2019年11月30日 +42.73%
20億2401万
2020年2月29日 -85.96%
2億8409万
2020年5月31日 +114.49%
6億935万
2020年8月31日 +42.72%
8億6968万
2020年11月30日 +35.7%
11億8014万
2021年2月28日 -79.92%
2億3697万
2021年5月31日 +196.82%
7億339万
2021年8月31日 +50.88%
10億6131万
2021年11月30日 +77.08%
18億7933万
2022年2月28日 -72.85%
5億1019万
2022年5月31日 +185.04%
14億5424万
2022年8月31日 +29.42%
18億8213万
2022年11月30日 +63.31%
30億7368万
2023年2月28日 -79%
6億4558万
2023年5月31日 +124.76%
14億5103万
2023年8月31日 +54.97%
22億4872万
2023年11月30日 +35.22%
30億4071万
2024年2月29日 -81.24%
5億7054万
2024年5月31日 +111.04%
12億405万
2024年11月30日 +112.94%
25億6393万
2025年5月31日 -59.35%
10億4214万
2025年11月30日 +149.91%
26億444万
2026年5月31日 -51.56%
12億6148万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
当連結会計年度(自 2024年12月1日 至 2025年11月30日)
2026/02/25 13:27
#2 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
2026/02/25 13:27
#3 事業の内容
当社グループ各社の位置付けおよびセグメントとの関連は、次のとおりです。
(エレクトロニクス事業)
当社が、パワー半導体製造プロセスの後工程で使用される半導体製造装置、半導体製造プロセスの後工程向けの研究開発機器、検査機器、その他機器及び電子材料を、国内販売代理店として輸入販売しております。また、液晶ディスプレイ、フラットパネルディスプレイ等製造用の材料及び装置を、輸出販売しております。さらに、装置開発・設計部門を有し、当社製FA装置を販売しております。
2026/02/25 13:27
#4 事業等のリスク
なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものです。
(1) エレクトロニクス事業への依存について
当社グループにおいては、設立当初からワイヤボンダーを中心としたエレクトロニクス事業の売上高が、総売上高に対して高い割合を占めており、エレクトロニクス事業の販売動向が当社グループの業績に影響を与える可能性があります。なお、当該リスクが顕在化する可能性は現時点では認識しておりませんが、当該リスクを踏まえ、各事業において新たな商材・ビジネスの開拓を進めるとともに、自社製品の開発・販売の強化を進めております。
2026/02/25 13:27
#5 会計方針に関する事項(連結)
有価証券
満期保有目的の債券
償却原価法を採用しております。2026/02/25 13:27
#6 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
契約負債は、エレクトロニクス事業の国内における機器販売、SI事業の海外における機器販売および国内におけるシステムインテグレーション案件ならびにサイエンス事業における保守サービスによるものであり、主として顧客との契約に基づく支払条件により、顧客から受け取った前受金および前受収益です。契約負債は、収益の認識に伴い取り崩されます。
連結貸借対照表において、契約負債は「流動負債その他」に含まれております。
2026/02/25 13:27
#7 報告セグメントの概要(連結)
当社は、本社に商品別の事業グループを置き、各グループは取り扱う商品・サービスについて、販売戦略を立案し、事業活動を展開しております。また、当社の連結子会社1社は、それぞれの取り扱う商品・サービスについて、販売戦略を立案し、事業活動を展開しております。
従って、当社グループは、当社の事業グループおよび連結子会社を基礎とした事業セグメントから構成されており、「エレクトロニクス事業」、「マリン・環境機器事業」、「SI事業」および「サイエンス事業」の4つを報告セグメントとしております。
(2) 各報告セグメントに属する製品及びサービスの種類
2026/02/25 13:27
#8 従業員の状況(連結)
2025年11月30日現在
セグメントの名称従業員数(人)
エレクトロニクス事業37
マリン・環境機器事業6
(注) 1 従業員数は就業人員数です。
2 全社(共通)は、総務及び経理等の管理部門の従業員です。
2026/02/25 13:27
#9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
業横断による提案力の強化、②エンジニアリング力の深化、③組織力向上に向けた基盤整備の3つの基本方針を設定しております。顧客に対するさらなる付加価値向上を目指し、事業横断での連携による提供製品・ソリューションの拡大に取り組むほか、当社の強みである“エンジニアリング力”の深化、今後の企業成長に向けた組織力向上を見据えた基盤整備に取り組んでまいります。
さらに、当社が展開する4つの事業において、エレクトロニクス事業及びマリン・環境機器事業は当社の基盤として成長市場での事業拡大と安定的な収益確保の役割を担います。サイエンス事業は中長期的な成長に向けた育成準備を進め、SI事業は当社収益の第三の柱を見据えた成長の加速を図る位置付けとしております。本中期経営計画では各事業の位置付けを踏まえ設定した事業方針をベースに、具体的な取り組みを推進することで、中期ビジョンや目標とする経営指標の達成を目指してまいります。2026/02/25 13:27
#10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
③ SI事業
当事業においては、エレクトロニクス事業の装置開発・設計部門との連携強化を進め、主要ビジネスである試験・計測システムインテグレーションの強化に注力してまいりました。当連結会計年度においては、これらの取組みが順調に進み、売上高は694,835千円(前連結会計年度比11.7%増)、営業利益は74,474千円(前連結会計年度は27,227千円の営業損失)となりました。
④ サイエンス事業
2026/02/25 13:27
#11 設備投資等の概要
なお、重要な設備の除却、売却等はありません。
(1) エレクトロニクス事業
当連結会計年度は、デモンストレーション用装置および神奈川エンジニアリングセンターの設備増強を中心とする総額48,909千円の投資を実施しました。
2026/02/25 13:27
#12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
エレクトロニクス事業
エレクトロニクス事業においては、主にワイヤボンダー、当社製装置などの機械及びそれらの部品・消耗品ならびに電子材料等を販売しております。機械類の販売については、商品に対する支配が顧客に移転し、履行義務が充足された時点である顧客による検収が完了した時点で収益を認識しております。部品・消耗品及び電子材料等については、出荷時から当該商品又は製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時に収益を認識しております。
② マリン・環境機器事業
2026/02/25 13:27
#13 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1) エレクトロニクス事業
エレクトロニクス事業においては、主にワイヤボンダー、当社製装置などの機械及びそれらの部品・消耗品ならびに電子材料等を販売しております。機械類の販売については、商品に対する支配が顧客に移転し、履行義務が充足された時点である顧客による検収が完了した時点で収益を認識しております。部品・消耗品及び電子材料等については、出荷時から当該商品又は製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時に収益を認識しております。
(2) マリン・環境機器事業
2026/02/25 13:27

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