8233 髙島屋

8233
2026/08/20
時価
7187億円
PER 予
18.16倍
2010年以降
赤字-43.19倍
(2010-2026年)
PBR
1.52倍
2010年以降
0.3-1.61倍
(2010-2026年)
配当 予
1.7%
ROE 予
8.36%
ROA 予
2.79%
資料
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髙島屋(8233)のポイント引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2009年2月28日
41億7700万
2010年2月28日 -10.41%
37億4200万
2011年2月28日 +2.3%
38億2800万
2012年2月29日 -8.12%
35億1700万
2013年2月28日 -10.83%
31億3600万
2014年2月28日 +3.95%
32億6000万
2015年2月28日 -0.25%
32億5200万
2016年2月29日 -0.58%
32億3300万
2017年2月28日 -22.39%
25億900万
2018年2月28日 +2.07%
25億6100万
2019年2月28日 -1.21%
25億3000万
2020年2月29日 +10.51%
27億9600万
2021年2月28日 -13.2%
24億2700万
2022年2月28日 -61.1%
9億4400万
2023年2月28日 +133.16%
22億100万
2024年2月29日 -0.5%
21億9000万
2025年2月28日 -0.41%
21億8100万
2026年2月28日 +2.89%
22億4400万

個別

2009年2月28日
39億7800万
2010年2月28日 -5.93%
37億4200万
2011年2月28日 +2.3%
38億2800万
2012年2月29日 -8.12%
35億1700万
2013年2月28日 -10.83%
31億3600万
2014年2月28日 +3.95%
32億6000万
2015年2月28日 -0.25%
32億5200万
2016年2月29日 -0.58%
32億3300万
2017年2月28日 -24%
24億5700万
2018年2月28日 +1.71%
24億9900万
2019年2月28日 +1.24%
25億3000万
2020年2月29日 +7.75%
27億2600万
2021年2月28日 -12.95%
23億7300万
2022年2月28日 -63.08%
8億7600万
2023年2月28日 +151.26%
22億100万
2024年2月29日 -0.5%
21億9000万
2025年2月28日 -0.41%
21億8100万
2026年2月28日 +2.89%
22億4400万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前事業年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)当事業年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日)
広告宣伝費8,549百万円7,859百万円
ポイント引当金繰入額2,181百万円2,244百万円
配送費及び作業費32,210百万円32,339百万円
2026/05/20 11:00
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
a 商品 主として売価還元法及び個別法を採用しております。
b 製品 主として先入先出法を採用しております。
c 仕掛品 主として個別法を採用しております。
d 貯蔵品 主として先入先出法を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産・使用権資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産・使用権資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
但し、将来の収益獲得又は費用削減が確実なコンピュータソフトウエア開発費については、5年間で均等償却しております。2026/05/20 11:00
#3 引当金明細表(連結)
【引当金明細表】
(単位:百万円)
役員賞与引当金96969696
ポイント引当金2,1812,2442,1812,244
関係会社事業損失引当金2,1403545571,937
2026/05/20 11:00
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
商品
売価還元法及び個別法を採用しております。
但し、一部の商品は先入先出法を採用しております。
貯蔵品
先入先出法を採用しております。
(2)固定資産の減価償却の方法は次のとおりであります。
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
但し、将来の収益獲得又は費用削減が確実なコンピュータソフトウエア開発費については、5年間で均等償却しております。2026/05/20 11:00

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