髙島屋(8233)のポイント引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 41億7700万
- 2010年2月28日 -10.41%
- 37億4200万
- 2011年2月28日 +2.3%
- 38億2800万
- 2012年2月29日 -8.12%
- 35億1700万
- 2013年2月28日 -10.83%
- 31億3600万
- 2014年2月28日 +3.95%
- 32億6000万
- 2015年2月28日 -0.25%
- 32億5200万
- 2016年2月29日 -0.58%
- 32億3300万
- 2017年2月28日 -22.39%
- 25億900万
- 2018年2月28日 +2.07%
- 25億6100万
- 2019年2月28日 -1.21%
- 25億3000万
- 2020年2月29日 +10.51%
- 27億9600万
- 2021年2月28日 -13.2%
- 24億2700万
- 2022年2月28日 -61.1%
- 9億4400万
- 2023年2月28日 +133.16%
- 22億100万
- 2024年2月29日 -0.5%
- 21億9000万
- 2025年2月28日 -0.41%
- 21億8100万
- 2026年2月28日 +2.89%
- 22億4400万
個別
- 2009年2月28日
- 39億7800万
- 2010年2月28日 -5.93%
- 37億4200万
- 2011年2月28日 +2.3%
- 38億2800万
- 2012年2月29日 -8.12%
- 35億1700万
- 2013年2月28日 -10.83%
- 31億3600万
- 2014年2月28日 +3.95%
- 32億6000万
- 2015年2月28日 -0.25%
- 32億5200万
- 2016年2月29日 -0.58%
- 32億3300万
- 2017年2月28日 -24%
- 24億5700万
- 2018年2月28日 +1.71%
- 24億9900万
- 2019年2月28日 +1.24%
- 25億3000万
- 2020年2月29日 +7.75%
- 27億2600万
- 2021年2月28日 -12.95%
- 23億7300万
- 2022年2月28日 -63.08%
- 8億7600万
- 2023年2月28日 +151.26%
- 22億100万
- 2024年2月29日 -0.5%
- 21億9000万
- 2025年2月28日 -0.41%
- 21億8100万
- 2026年2月28日 +2.89%
- 22億4400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/05/20 11:00
前事業年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当事業年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 広告宣伝費 8,549 百万円 7,859 百万円 ポイント引当金繰入額 2,181 百万円 2,244 百万円 配送費及び作業費 32,210 百万円 32,339 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
a 商品 主として売価還元法及び個別法を採用しております。
b 製品 主として先入先出法を採用しております。
c 仕掛品 主として個別法を採用しております。
d 貯蔵品 主として先入先出法を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産・使用権資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産・使用権資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
但し、将来の収益獲得又は費用削減が確実なコンピュータソフトウエア開発費については、5年間で均等償却しております。2026/05/20 11:00 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/05/20 11:00
(単位:百万円) 役員賞与引当金 96 96 96 96 ポイント引当金 2,181 2,244 2,181 2,244 関係会社事業損失引当金 2,140 354 557 1,937 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
商品
売価還元法及び個別法を採用しております。
但し、一部の商品は先入先出法を採用しております。
貯蔵品
先入先出法を採用しております。
(2)固定資産の減価償却の方法は次のとおりであります。
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
但し、将来の収益獲得又は費用削減が確実なコンピュータソフトウエア開発費については、5年間で均等償却しております。2026/05/20 11:00