持分法による投資損益(△は益)、再開発関連費用引当金、減価償却累計額他1件
- 【期間】
- 通期
2009年2月
2010年2月
2011年2月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -2800万
- 再開発関連費用引当金
- -
- 減価償却累計額
- -800万
- 税率変更に伴う固定資産圧縮積立金の変動額
- -
2012年2月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -3700万
- 再開発関連費用引当金
- -
- 減価償却累計額
- -1900万
- 税率変更に伴う固定資産圧縮積立金の変動額
- 3100万
2013年2月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -3100万
- 再開発関連費用引当金
- -
- 減価償却累計額
- -3400万
- 税率変更に伴う固定資産圧縮積立金の変動額
- -
2014年2月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -3600万
- 再開発関連費用引当金
- -
- 減価償却累計額
- -5000万
- 税率変更に伴う固定資産圧縮積立金の変動額
- -
2015年2月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -6300万
- 再開発関連費用引当金
- -
- 減価償却累計額
- -7800万
- 税率変更に伴う固定資産圧縮積立金の変動額
- -
2016年2月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -3700万
- 再開発関連費用引当金
- -
- 減価償却累計額
- -1億1100万
- 税率変更に伴う固定資産圧縮積立金の変動額
- -
2017年2月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -3600万
- 再開発関連費用引当金
- -
- 減価償却累計額
- -1億5500万
- 税率変更に伴う固定資産圧縮積立金の変動額
- -
2018年2月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -3300万
- 再開発関連費用引当金
- -
- 減価償却累計額
- -1億9400万
- 税率変更に伴う固定資産圧縮積立金の変動額
- -
2019年2月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -6000万
- 再開発関連費用引当金
- -
- 減価償却累計額
- -2億3300万
- 税率変更に伴う固定資産圧縮積立金の変動額
- -
2020年2月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -2000万
- 再開発関連費用引当金
- -
- 減価償却累計額
- -2億7300万
- 税率変更に伴う固定資産圧縮積立金の変動額
- -
2021年2月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -3100万
- 再開発関連費用引当金
- -
- 減価償却累計額
- -3億2100万
- 税率変更に伴う固定資産圧縮積立金の変動額
- -
2022年2月
- 持分法による投資損益(△は益)
- 0
- 再開発関連費用引当金
- 4億8700万
- 減価償却累計額
- -3億5800万
- 税率変更に伴う固定資産圧縮積立金の変動額
- -
2023年2月
- 持分法による投資損益(△は益)
- 1億2400万
- 再開発関連費用引当金
- 3億300万
- 減価償却累計額
- -4億300万
- 税率変更に伴う固定資産圧縮積立金の変動額
- -
2024年2月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -1900万
- 再開発関連費用引当金
- 2億600万
- 減価償却累計額
- -4億4700万
- 税率変更に伴う固定資産圧縮積立金の変動額
- -