8237 松屋

時価

592億円

PER 予

42.14倍

2010年以降

赤字-117.34倍
（2010-2024年）

2.27倍

2010年以降

1.48-11.68倍
（2010-2024年）

0.9%

ROE 予

5.39%

ROA 予

2.03%

減損損失、再就職支援制度関連損失、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減損損失	再就職支援制度関連損失	資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額	1年内返済予定の長期借入金	当期変動額合計	資産の部合計
2009/02	206百万	-	-	13.6億	-42百万	538億
2010/02	29百万 -85.9%	31.5億	-	32.1億 +135.8%	0 +100%	497億 -7.6%
2011/02	-	-	-	18.6億 -42%	-	465億 -6.4%
2012/02	-	3.09億 -90.2%	314百万	20.6億 +10.8%	-	432億 -7.1%
2013/02	-	-	-	10億 -51.4%	-	433億 +0.3%
2014/02	-	-	-	21.8億 +117.5%	-	456億 +5.2%
2015/02	-	-	-	24.4億 +11.5%	-	497億 +8.9%
2016/02	421百万大幅増	-	-	6.83億 -72%	-	495億 -0.3%
2017/02	30百万 -92.9%	-	-	16.3億 +138.9%	-	494億 -0.2%
2018/02	18百万 -40%	-	-	12.7億 -22.4%	-	621億 +25.6%
2019/02	10百万 -44.4%	-	-	18.6億 +47%	-	602億 -3%
2020/02	3百万 -70%	-	-	9.6億 -48.4%	-	578億 -4%
2021/02	71百万大幅増	-	-	9.6億 ±0%	-	564億 -2.4%
2022/02	-	-	-	8.62億 -10.2%	-	543億 -3.9%
2023/02	33百万 -53.5%	0.8億 -74.1%	-	8.62億 ±0%	-	639億 +17.7%
2024/02	16百万 -51.5%	-	-	25.6億 +196.6%	-	689億 +7.8%

2009年2月

減損損失: 2億600万
再就職支援制度関連損失: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
1年内返済予定の長期借入金: 13億6200万
当期変動額合計: -4200万
資産の部合計: 537億5000万

2010年2月

減損損失: 2900万
再就職支援制度関連損失: 31億5000万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
1年内返済予定の長期借入金: 32億1200万
当期変動額合計: 0
資産の部合計: 496億8400万

2011年2月

減損損失: -
再就職支援制度関連損失: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
1年内返済予定の長期借入金: 18億6200万
当期変動額合計: -
資産の部合計: 465億1400万

2012年2月

減損損失: -
再就職支援制度関連損失: 3億900万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 3億1400万
1年内返済予定の長期借入金: 20億6400万
当期変動額合計: -
資産の部合計: 432億2000万

2013年2月

減損損失: -
再就職支援制度関連損失: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
1年内返済予定の長期借入金: 10億400万
当期変動額合計: -
資産の部合計: 433億3400万

2014年2月

減損損失: -
再就職支援制度関連損失: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
1年内返済予定の長期借入金: 21億8400万
当期変動額合計: -
資産の部合計: 456億400万

2015年2月

減損損失: -
再就職支援制度関連損失: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
1年内返済予定の長期借入金: 24億3600万
当期変動額合計: -
資産の部合計: 496億7900万

2016年2月

減損損失: 4億2100万
再就職支援制度関連損失: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
1年内返済予定の長期借入金: 6億8300万
当期変動額合計: -
資産の部合計: 495億2900万

2017年2月

減損損失: 3000万
再就職支援制度関連損失: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
1年内返済予定の長期借入金: 16億3200万
当期変動額合計: -
資産の部合計: 494億2300万

2018年2月

減損損失: 1800万
再就職支援制度関連損失: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
1年内返済予定の長期借入金: 12億6600万
当期変動額合計: -
資産の部合計: 620億8000万

2019年2月

減損損失: 1000万
再就職支援制度関連損失: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
1年内返済予定の長期借入金: 18億6100万
当期変動額合計: -
資産の部合計: 602億3400万

2020年2月

減損損失: 300万
再就職支援制度関連損失: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
1年内返済予定の長期借入金: 9億6000万
当期変動額合計: -
資産の部合計: 578億2300万

2021年2月

減損損失: 7100万
再就職支援制度関連損失: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
1年内返済予定の長期借入金: 9億6000万
当期変動額合計: -
資産の部合計: 564億4900万

2022年2月

減損損失: -
再就職支援制度関連損失: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
1年内返済予定の長期借入金: 8億6200万
当期変動額合計: -
資産の部合計: 542億6200万

2023年2月

減損損失: 3300万
再就職支援制度関連損失: 8000万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
1年内返済予定の長期借入金: 8億6200万
当期変動額合計: -
資産の部合計: 638億8800万

2024年2月

減損損失: 1600万
再就職支援制度関連損失: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
1年内返済予定の長期借入金: 25億5700万
当期変動額合計: -
資産の部合計: 688億7400万