8237 松屋

時価

509億円

PER 予

36.27倍

2010年以降

赤字-117.34倍
（2010-2024年）

1.96倍

2010年以降

1.48-11.68倍
（2010-2024年）

1.04%

ROE 予

5.39%

ROA 予

2.03%

減損損失、再就職支援制度関連損失、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減損損失		再就職支援制度関連損失		資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
2016/02	421百万		-		-
2017/02	30百万	-92.9%	-		-
2018/02	18百万	-40%	-		-
2019/02	10百万	-44.4%	-		-
2020/02	3百万	-70%	-		-
2021/02	71百万	大幅増	-		-
2023/02	33百万	-53.5%	0.8億		-
2024/02	16百万	-51.5%	-		-

2016年2月

減損損失: 4億2100万
再就職支援制度関連損失: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2017年2月

減損損失: 3000万
再就職支援制度関連損失: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2018年2月

減損損失: 1800万
再就職支援制度関連損失: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2019年2月

減損損失: 1000万
再就職支援制度関連損失: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2020年2月

減損損失: 300万
再就職支援制度関連損失: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2021年2月

減損損失: 7100万
再就職支援制度関連損失: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2023年2月

減損損失: 3300万
再就職支援制度関連損失: 8000万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -

2024年2月

減損損失: 1600万
再就職支援制度関連損失: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -