山陽百貨店（8257）の固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2009年2月28日
- 113億9811万
- 2010年2月28日 -7.29%
- 105億6670万
- 2010年11月30日 -3.09%
- 102億4009万
- 2011年2月28日 -1.8%
- 100億5544万
- 2011年5月31日 -1.88%
- 98億6606万
- 2011年8月31日 -0.59%
- 98億789万
- 2011年11月30日 -0.49%
- 97億5994万
- 2012年2月29日 -0.29%
- 97億3201万
- 2012年5月31日 -0.75%
- 96億5906万
- 2012年8月31日 -0.69%
- 95億9216万
- 2012年11月30日 -0.48%
- 95億4571万
- 2013年2月28日 +0.17%
- 95億6189万
- 2013年5月31日 +0.6%
- 96億1880万
- 2013年8月31日 +0.06%
- 96億2429万
- 2013年11月30日 -0.03%
- 96億2095万
- 2014年2月28日 -0.87%
- 95億3745万
- 2014年5月31日 -0.72%
- 94億6920万
- 2014年8月31日 -0.57%
- 94億1545万
- 2014年11月30日 +0.46%
- 94億5859万
- 2015年2月28日 +3.89%
- 98億2644万
- 2015年5月31日 +0.97%
- 99億2178万
- 2015年8月31日 -0.32%
- 98億8975万
- 2015年11月30日 +8.05%
- 106億8548万
- 2016年2月29日 -0.75%
- 106億537万
- 2016年5月31日 +0.11%
- 106億1725万
- 2016年8月31日 -1%
- 105億1132万
- 2016年11月30日 -0.79%
- 104億2873万
- 2017年2月28日 -0.9%
- 103億3450万
- 2017年5月31日 -0.8%
- 102億5214万
- 2017年8月31日 -0.91%
- 101億5838万
- 2017年11月30日 -0.75%
- 100億8256万
- 2018年2月28日 -0.64%
- 100億1769万
- 2018年5月31日 -1.01%
- 99億1683万
- 2018年8月31日 -0.61%
- 98億5673万
- 2018年11月30日 -0.67%
- 97億9055万
- 2019年2月28日 -0.76%
- 97億1605万
- 2019年5月31日 +0.12%
- 97億2814万
- 2019年8月31日 -0.62%
- 96億6827万
- 2019年11月30日 -0.04%
- 96億6476万
- 2020年2月29日 -8.06%
- 88億8563万
- 2020年5月31日 -0.69%
- 88億2388万
- 2020年8月31日 -0.92%
- 87億4268万
- 2020年11月30日 -0.43%
- 87億522万
個別
- 2009年2月28日
- 102億950万
- 2010年2月28日 -3.19%
- 98億8353万
- 2011年2月28日 -3.15%
- 95億7252万
- 2012年2月29日 -3.34%
- 92億5234万
- 2013年2月28日 -1.84%
- 90億8252万
- 2014年2月28日 -0.27%
- 90億5830万
- 2015年2月28日 +3.17%
- 93億4541万
- 2016年2月29日 +0.77%
- 94億1708万
- 2017年2月28日 -2.83%
- 91億5049万
- 2018年2月28日 -3.46%
- 88億3376万
- 2019年2月28日 -3.43%
- 85億3082万
- 2020年2月29日 -1.73%
- 83億8296万
有報情報
- #1 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記（連結）
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。2021/01/13 16:10
- #2 追加情報、四半期連結財務諸表（連結）
- 新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、政府の緊急事態宣言や県の休業要請を踏まえ、お客さま並びに従業員の安全確保、新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、食料品売場を除き店舗の臨時休業をいたしておりました。2021/01/13 16:10
緊急事態宣言が全国的に解除された後も、外出自粛等の影響は当面継続し、当該感染症の影響が翌連結会計年度も一定期間続くとの仮定のもと、固定資産の減損及び繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りを行っております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
