山陽百貨店（8257）のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年2月28日: 1508万
2010年2月28日 -15.14%: 1280万
2010年11月30日 -23.15%: 983万
2011年2月28日 +14.92%: 1130万
2011年5月31日 -28.85%: 804万
2011年8月31日 -6.94%: 748万
2011年11月30日 -26.53%: 549万
2012年2月29日 +85.8%: 1021万
2012年5月31日 -26.15%: 754万
2012年8月31日 -3.02%: 731万
2012年11月30日 +19.53%: 874万
2013年2月28日 +62.5%: 1421万
2013年5月31日 +33.35%: 1895万
2013年8月31日 +0.97%: 1913万
2013年11月30日 +9.07%: 2087万
2014年2月28日 -15.5%: 1763万
2014年5月31日 -9.93%: 1588万
2014年8月31日 +5.8%: 1680万
2014年11月30日 +20.72%: 2028万
2015年2月28日 +13.7%: 2306万
2015年5月31日 +22.54%: 2826万
2015年8月31日 -22.95%: 2178万
2015年11月30日 +3.48%: 2253万
2016年2月29日 -3.4%: 2177万
2016年5月31日 +13.5%: 2471万
2016年8月31日 -14.41%: 2114万
2016年11月30日 -0.02%: 2114万
2017年2月28日 +33.67%: 2826万
2017年5月31日 -8.04%: 2599万
2017年8月31日 +6.27%: 2762万
2017年11月30日 +21.71%: 3362万
2018年2月28日 -0.6%: 3341万
2018年5月31日 -3.18%: 3235万
2018年8月31日 -15.08%: 2747万
2018年11月30日 -7.23%: 2549万
2019年2月28日 -15.17%: 2162万
2019年5月31日 -18.77%: 1756万
2019年8月31日 -33.32%: 1171万
2019年11月30日 +79.8%: 2105万
2020年2月29日 -54.7%: 953万
2020年5月31日 -83.49%: 157万
2020年8月31日 +999.99%: 1944万
2020年11月30日 -37.65%: 1212万

個別

2009年2月28日: 1096万
2010年2月28日 -11.01%: 975万
2011年2月28日 +9.46%: 1068万
2012年2月29日 -4.58%: 1019万
2013年2月28日 +38.34%: 1410万
2014年2月28日 +24.69%: 1758万
2015年2月28日 +31.17%: 2306万
2016年2月29日 -33.01%: 1544万
2017年2月28日 +58.86%: 2454万
2018年2月28日 +26.52%: 3104万
2019年2月28日 -35.46%: 2003万
2020年2月29日 -55.2%: 897万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）

※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

	前連結会計年度(自 2018年3月1日至 2019年2月28日)	当連結会計年度(自 2019年3月1日至 2020年2月29日)
税効果額	5,252	5,394
その他有価証券評価差額金	△11,795	△12,084
退職給付に係る調整額:

2020/05/27 11:54

#2 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2019年2月28日)	当事業年度(2020年2月29日)
固定資産認定損	△8,735	△8,360
その他有価証券評価差額金	△8,835	△3,958
その他	△141	-

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2020/05/27 11:54

#3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2019年2月28日)	当連結会計年度(2020年2月29日)
固定資産認定損	△8,735	△8,360
その他有価証券評価差額金	△9,637	△4,242
その他	△141	-

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2020/05/27 11:54