大和(8247)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 775億1196万
- 2009年11月30日 -34.7%
- 506億1603万
- 2010年2月28日 +38.39%
- 700億4853万
- 2010年5月31日 -75.22%
- 173億5760万
- 2010年8月31日 +85.16%
- 321億3877万
- 2010年11月30日 +39.87%
- 449億5380万
- 2011年2月28日 +33.3%
- 599億2562万
- 2011年5月31日 -78.93%
- 126億2712万
- 2011年8月31日 +100.37%
- 253億60万
- 2011年11月30日 +48.68%
- 376億1651万
- 2012年2月29日 +38.25%
- 520億631万
- 2012年5月31日 -76.29%
- 123億3213万
- 2012年8月31日 +99.62%
- 246億1710万
- 2012年11月30日 +48.31%
- 365億972万
- 2013年2月28日 +39.34%
- 508億7406万
- 2013年5月31日 -75.91%
- 122億5807万
- 2013年8月31日 +99.88%
- 245億181万
- 2013年11月30日 +47.1%
- 360億4115万
- 2014年2月28日 +40.04%
- 504億7100万
- 2014年5月31日 -75.56%
- 123億3418万
- 2014年8月31日 +94.23%
- 239億5618万
- 2014年11月30日 +48.5%
- 355億7549万
- 2015年2月28日 +38.69%
- 493億4024万
- 2015年5月31日 -76.17%
- 117億5595万
- 2015年8月31日 +98.64%
- 233億5228万
- 2015年11月30日 +48.47%
- 346億7216万
- 2016年2月29日 +38.85%
- 481億4342万
- 2016年5月31日 -76.69%
- 112億2075万
- 2016年8月31日 +99.38%
- 223億7179万
- 2016年11月30日 +48.6%
- 332億4508万
- 2017年2月28日 +39.45%
- 463億5965万
- 2017年5月31日 -75.96%
- 111億4650万
- 2017年8月31日 +97.91%
- 220億5999万
- 2017年11月30日 +49.13%
- 328億9701万
- 2018年2月28日 +38.34%
- 455億933万
- 2018年5月31日 -75.76%
- 110億3018万
- 2018年8月31日 +98.46%
- 218億9097万
- 2018年11月30日 +48.98%
- 326億1221万
- 2019年2月28日 +39.91%
- 456億2762万
- 2019年5月31日 -76.3%
- 108億1580万
- 2019年8月31日 +104.63%
- 221億3288万
- 2019年11月30日 +44.41%
- 319億6218万
- 2020年2月29日 +36.62%
- 436億6743万
- 2020年5月31日 -88.29%
- 51億1207万
- 2020年8月31日 +176.26%
- 141億2257万
- 2020年11月30日 +65.42%
- 233億6197万
- 2021年2月28日 +45.24%
- 339億3015万
- 2021年5月31日 -73.96%
- 88億3564万
- 2021年8月31日 +98.26%
- 175億1730万
- 2021年11月30日 +53.51%
- 268億9161万
- 2022年2月28日 +40.19%
- 376億9823万
- 2022年5月31日 -89.58%
- 39億2741万
- 2022年8月31日 +95.74%
- 76億8748万
- 2022年11月30日 +47.02%
- 113億225万
- 2023年2月28日 +40.26%
- 158億5245万
- 2023年5月31日 -74.73%
- 40億630万
- 2023年8月31日 +97.88%
- 79億2785万
- 2023年11月30日 +48.39%
- 117億6382万
- 2024年2月29日 +40.58%
- 165億3731万
- 2024年5月31日 -74.51%
- 42億1614万
- 2024年8月31日 +94.25%
- 81億8995万
- 2024年11月30日 +45.79%
- 119億4016万
- 2025年2月28日 +37.64%
- 164億3406万
- 2025年5月31日 -74.68%
- 41億6100万
- 2025年8月31日 +92.09%
- 79億9277万
- 2025年11月30日 +45.74%
- 116億4830万
- 2026年2月28日 +37.22%
- 159億8335万
個別
- 2009年2月28日
- 723億1887万
- 2010年2月28日 -8.6%
- 660億9612万
- 2011年2月28日 -15.35%
- 559億5192万
- 2012年2月29日 -12.43%
- 489億9820万
- 2012年8月31日 -52.45%
- 233億
- 2013年2月28日 +105.8%
- 479億5131万
- 2013年8月31日 -51.67%
- 231億7400万
- 2014年2月28日 +105.63%
- 476億5210万
- 2014年8月31日 -52.26%
- 227億5100万
- 2015年2月28日 +105.45%
- 467億4290万
- 2015年8月31日 -52.64%
- 221億3600万
- 2016年2月29日 +105.59%
- 455億975万
- 2016年8月31日 -53.41%
- 212億400万
- 2017年2月28日 +106.95%
- 438億8108万
- 2017年8月31日 -52.4%
- 208億8900万
- 2018年2月28日 +105.93%
- 430億1661万
- 2018年8月31日 -51.75%
- 207億5600万
- 2019年2月28日 +107.88%
- 431億4699万
- 2019年8月31日 -51.11%
- 210億9400万
- 2020年2月29日 +96.74%
- 415億49万
- 2020年8月31日 -67.06%
- 136億7200万
- 2021年2月28日 +138.85%
- 326億5494万
- 2021年8月31日 -48.33%
- 168億7400万
- 2022年2月28日 +114.18%
- 361億4148万
- 2022年8月31日 -81.27%
- 67億6800万
- 2023年2月28日 +103.74%
- 137億8907万
- 2023年8月31日 -49.84%
- 69億1600万
- 2024年2月29日 +105.84%
- 142億3619万
- 2024年8月31日 -50.5%
- 70億4700万
- 2025年2月28日 +98.61%
- 139億9612万
- 2026年2月28日 -3.91%
- 134億4843万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/05/29 10:52
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(千円) 7,992,776 15,983,358 税金等調整前中間純利益又は税金等調整前当期純損失(千円) 216,936 △1,743,611 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- なお、前連結会計年度のセグメント情報は、当連結会計年度の報告セグメントの区分に基づき作成したものを開示している。2026/05/29 10:52
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一である。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/05/29 10:52
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はない。 - #4 事業等のリスク
- (4)商品取引2026/05/29 10:52
当社企業グループの主要なセグメントである百貨店業は、消費者と商品取引を行っている。提供する商品については、適正な商品であることや安全等に十分留意しているが、万一欠陥商品や食中毒を引き起こす商品等、瑕疵のある商品を販売した場合、公的規制を受ける可能性があるとともに、製造物責任や損害賠償責任等による費用が発生する場合がある。また、消費者から信用失墜による売上高の減少等、当社企業グループの財政状態、経営成績およびキャッシュ・フローの状況等に影響を及ぼす可能性がある。
販売商品の品質管理・衛生管理については、「表示」や「安全衛生」に関して全社的に第三者機関の現状調査による指導および研修を定期的に開催している。 - #5 会計方針に関する事項(連結)
- 商品の販売に係る収益認識2026/05/29 10:52
百貨店業においては、商品の引渡時点において総額で収益(売上高)を計上している。
なお、消化仕入等、当社が代理人に該当すると判断したものについては、顧客から受け取る対価の総額から仕入先に対する支払額を差し引いた純額で収益(営業収入)を計上している。また、当社は会員顧客向けのポイント制度を採用しており、商品の購入に応じて付与するポイントは、将来当社における商品購入時に利用することができるため、付与したポイントを履行義務として識別し、契約負債に計上している。取引価格は、ポイントの利用および失効見込み分を考慮した上で、独立販売価格の比率に基づいて各履行義務に配分している。ポイントの履行義務に配分された取引価格は「契約負債」として計上し、ポイントの利用および失効に従い収益を認識している。なお、取引の対価は履行義務を充足してから短期のうちに受領し、重要な金融要素は含んでいない。 - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一である。
報告セグメントの利益は、経常利益ベースの数値である。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいている。2026/05/29 10:52 - #7 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1)売上高2026/05/29 10:52
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はない。 - #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 2026年度2026/05/29 10:52
・連結売上高 160億円
・連結営業利益 2億5千万円 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 百貨店業界においては、昨年の秋口以降、国内消費が堅調に推移したが、前年度急伸したインバウンド需要の反動減から、今一つ伸びに欠ける商況となった。2026/05/29 10:52
この期間、当社企業グループとしては、主力の百貨店業において、売上高が低調に推移する中、利益性を重視した営業活動に注力するとともに、企業グループ全体の経営効率改善に努めてきた。
この結果、当連結会計年度の財政状態及び経営成績は以下のとおりとなった。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 商品の販売に係る収益認識2026/05/29 10:52
当社の顧客との契約から生じる収益は、百貨店業を主たる事業としており、商品の引渡時点において総額で収益(売上高)を計上している。
なお、消化仕入等、当社が代理人に該当すると判断したものについては、顧客から受け取る対価の総額から仕入先に対する支払額を差し引いた純額で収益(営業収入)を計上している。また、当社は会員顧客向けのポイント制度を採用しており、商品の購入に応じて付与するポイントは、将来当社における商品購入時に利用することができるため、付与したポイントを履行義務として識別し、契約負債に計上している。取引価格は、ポイントの利用及び失効見込み分を考慮した上で、独立販売価格の比率に基づいて各履行義務に配分している。ポイントの履行義務に配分された取引価格は「契約負債」として計上し、ポイントの利用及び失効に従い収益を認識している。なお、取引の対価は履行義務を充足してから短期の内に受領し、重要な金融要素は含んでいない。 - #11 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※2 関係会社との取引高2026/05/29 10:52
前事業年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当事業年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 営業取引による取引高 売上高 3,029千円 2,737千円 営業費用 1,242,186 1,284,508