減価償却費
連結
- 2014年2月28日
- 1億620万
- 2015年2月28日 +30.64%
- 1億3875万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法により算出している。2015/05/28 16:43 - #2 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりである。2015/05/28 16:43
前事業年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日) 当事業年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日) 賃借料 1,241,797 1,191,903 減価償却費 1,004,841 1,001,997 ポイント引当金繰入額 85,429 646,089 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/05/28 16:43
(前連結会計年度)前連結会計年度(平成26年2月28日) 当連結会計年度(平成27年2月28日) 貸倒引当金繰入限度超過額 449,029 423,472 減価償却費損金算入限度超過額 58,059 52,506 減損損失 129,970 287,982
なお、上記のほか、土地再評価差額金に係る繰延税金負債が362,980千円あります。 - #4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額である。2015/05/28 16:43
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な減少額は減価償却費(928,154千円)である。当連結会計年度の主な減少額は減価償却費(712,173千円)、減損損失(484,834千円)である。
3.期末の時価は、主として「不動産鑑定評価基準」に基づいて自社で算定した金額(指標等を用いて調整を行ったものを含む。)である。