#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: (イ)無形固定資産
ソフトウエア

2021/05/28 11:06
#2 固定資産の減価償却の方法: 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 5～60年
車両及び運搬具 5年
器具及び備品 3～10年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2021/05/28 11:06
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
③ リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
2021/05/28 11:06
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
2021/05/28 11:06
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 5～60年
機械装置及び運搬具 2～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
③ リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2021/05/28 11:06