建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)

大阪本社ビル建物及び構築物、海外支店	定額法
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く) 並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物	定額法
上記以外の有形固定資産	定率法

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2017/06/23 13:53

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 主な固定資産売却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	5百万円	99百万円
機械装置及び運搬具	1	0

2017/06/23 13:53

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 主な固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	10百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	15	11

2017/06/23 13:53

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※5 主な固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	19百万円
機械装置及び運搬具	3	16

上記の固定資産のうち、中国子会社における事業再編により使用見込みがなくなった資産の除却損9百万円について、連結損益計算書上、事業構造改善費用535百万円に含めて表示しております。

2017/06/23 13:53

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)

大阪本社ビル建物及び構築物、海外支店	定額法
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く) 並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物	定額法
上記以外の有形固定資産	定率法
海外連結子会社	定額法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～65年
機械装置及び運搬具	2～17年

② 無形固定資産(リース資産を除く)

2017/06/23 13:53