建物及び構築物(純額)
連結
- 2017年3月31日
- 166億9500万
- 2018年3月31日 -3.19%
- 161億6300万
個別
- 2017年3月31日
- 132億9500万
- 2018年3月31日 -3.05%
- 128億9000万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2018/06/21 12:55
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)大阪本社ビル建物及び構築物、海外支店 定額法 平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く) 並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物 定額法 上記以外の有形固定資産 定率法
定額法 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 主な固定資産売却損の内訳2018/06/21 12:55
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 99百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 0 ― - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 主な固定資産売却益の内訳2018/06/21 12:55
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 ―百万円 機械装置及び運搬具 11 7 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 主な固定資産除却損の内訳2018/06/21 12:55
前連結会計年度において、中国子会社における事業再編により使用見込みがなくなった資産の除却損9百万円について、連結損益計算書上、事業構造改善費用535百万円に含めて表示しております。前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 19百万円 25百万円 機械装置及び運搬具 16 20 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2018/06/21 12:55
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。大阪本社ビル建物及び構築物、海外支店 定額法 平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く) 並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物 定額法 上記以外の有形固定資産 定率法 海外連結子会社 定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 3~65年 機械装置及び運搬具 2~17年