有価証券報告書-第103期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
大阪本社ビル建物及び構築物、海外支店 定額法
平成10年4月1日以降に取得した建物
(建物附属設備を除く) 定額法
上記以外の当社及び国内連結子会社の有形固定資産 定率法
海外連結子会社 定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～65年
機械装置及び運搬具	2～17年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。