イズミヤ(8266)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 3707億1100万
- 2009年11月30日 -27.46%
- 2689億800万
- 2010年2月28日 +33.35%
- 3585億7900万
- 2010年5月31日 -76.49%
- 843億
- 2010年8月31日 +104.25%
- 1721億8400万
- 2010年11月30日 +50.33%
- 2588億5100万
- 2011年2月28日 +34.24%
- 3474億9100万
- 2011年5月31日 -75.79%
- 841億1700万
- 2011年8月31日 +103.13%
- 1708億6700万
- 2011年11月30日 +48.53%
- 2537億9500万
- 2012年2月29日 +34.6%
- 3416億1100万
- 2012年5月31日 -75.86%
- 824億7300万
- 2012年8月31日 +102.31%
- 1668億5100万
- 2012年11月30日 +48.98%
- 2485億7300万
- 2013年2月28日 +34.45%
- 3342億1700万
- 2013年5月31日 -75.69%
- 812億3600万
- 2013年8月31日 +103.55%
- 1653億5400万
- 2013年11月30日 +49.33%
- 2469億1800万
- 2014年2月28日 +34.25%
- 3314億8700万
- 2014年8月31日 -51.57%
- 1605億3200万
個別
- 2009年2月28日
- 3269億3300万
- 2010年2月28日 -4.45%
- 3123億7800万
- 2011年2月28日 -3.21%
- 3023億4300万
- 2012年2月29日 -1.84%
- 2967億6500万
- 2013年2月28日 -2.27%
- 2900億2600万
- 2014年2月28日 -0.97%
- 2872億700万
- 2014年8月31日 -50.85%
- 1411億6800万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2014/05/28 9:17
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高(百万円) 81,236 165,354 246,918 331,487 税金等調整前四半期(当期)純利益金額又は税金等調整前四半期純損失金額(△)(百万円) 520 400 △519 1,425 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「小売事業」は、衣料品、食料品、住居関連品等の販売の他、専門店事業、食品製造・販売事業を行っております。「小売関連サービス事業」は、カード取扱・リース・保険等の金融サービス、警備・清掃・設備メンテナンス、物流受託、飲食店等を行っております。2014/05/28 9:17
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)
「会計方針の変更」に記載のとおり、当社及び一部の子会社は、建物以外の有形固定資産の減価償却方法について、従来、定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法へ変更しております。
この変更により、従来の方法によった場合に比べて、当連結会計年度のセグメント利益は、小売事業で744百万円、小売関連サービス事業で100百万円それぞれ増加しております。2014/05/28 9:17 - #4 売上仕入契約に基づき販売した商品に係るものに関する注記
- ※1.売上仕入(いわゆる消化仕入)契約に基づき販売した商品に係わるものを、次のとおり含めて表示しております。2014/05/28 9:17
前事業年度(自 平成24年3月1日至 平成25年2月28日) 当事業年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日) 売上高 35,498百万円 34,679百万円 売上原価 30,361 29,575 - #5 売上高に含まれる商品供給高に関する注記
- ※2.売上高に含まれる商品供給高は、次のとおりであります。2014/05/28 9:17
- #6 対処すべき課題(連結)
- 食料品においては、ロジスティックス改革で構築した仕組みを活用して鮮度ある商品を提供するとともに、惣菜新工場を活用して惣菜の品揃えを拡充し、お客様の時短、簡便化のニーズにもお応えしてまいります。また、食料品だけではなく衣料品、住居関連品においても、鮮度のある商品をお客様に提供してまいります。衣料品は、各店のお客様の年層に合わせた店別商品構成を徹底するとともに、シーズン毎の訴求商品をタイムリーに変化させ続けることでお客様に鮮度ある商品を提供してまいります。住居関連品は、鮮度ある新商品、話題商品をいち早く展開するとともに、地域のお客様にとっての必需品を提供してまいります。また、ネット販売市場への取り組みも引き続き強化してまいります。2014/05/28 9:17
プライベートブランド商品については、商品政策の中での位置付けを明確にして商品計画、売場計画、販促計画との連動を図り、売上構成比を向上させるとともに更なる値入率の改善に努めてまいります。3社で共同開発したプライベートブランド商品「Style ONE 」や既存のプライベートブランド「good-i」を含めた開発商品全体の年間売上高は327億円、売上構成比12.1%を計画しております。
≪人材育成≫ - #7 業績等の概要
- 商品面においては、食料品は時短・簡便商品を拡大するとともに、個食、規格量目への対応を強化しました。また、午後の要冷配送便で当日製造商品の品目数を拡大し夕方の販売を強化しました。衣料品はシニア向けの付加価値商材の売り込み、アパレルと靴・服飾との関連販売、UV関連商材などで住居関連商材との関連販売を強化しました。住居関連品では市場伸長商品や新商品・新機能商品の売り込みを強化するとともに、拡大するネット販売市場への取り組みを強化しました。2014/05/28 9:17
原価削減と低価格販売を実現する為にイズミヤ㈱、ユニー㈱、㈱フジの3社で共同開発したプライベートブランド商品「Style ONE 」では、新たな商品も導入し売上高は85億円になりました。また、価値訴求型の「Prime ONE」の品目数も拡大しました。従来からのプライベートブランド商品「good-i」などを含めた開発商品合計の売上高は289億円、売上構成比は10.8%になりました。
しかしながら各社の値下げ競争や商圏内の競合店出店が激化していることや、天候不順による衣料品の不調などにより、既存店売上高は前年同期比2.7%減、既存店客数は同2.5%減になりました。荒利益率については割引率が若干増加しましたが、値入率の改善などで前年水準を維持しました。