構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

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#2 固定資産売却損の注記（連結）

(当連結会計年度)
固定資産売却損は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地の売却によるものであります。

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

(前連結会計年度)
固定資産売却益は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地の売却によるものであります。
(当連結会計年度)

2018/06/28 13:22

#4 固定資産除却損の注記（連結）

(前連結会計年度)
固定資産除却損は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びに工具、器具及び備品の除却によるものであります。
(当連結会計年度)

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#5 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
土地	956百万円	―百万円
建物及び構築物	129	―
工場財団担保	7,452	6,666

担保付債務は、次のとおりであります。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/06/28 13:22