建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産及び投資不動産
(リース資産を除く) 定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～38年
機械及び装置 2～17年
(2)無形固定資産
(リース資産を除く) 定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/05/30 15:05

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※6 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物工具、器具及び備品土地	-百万円0-	0百万円-1
計	0	1

2014/05/30 15:05

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	11百万円	-百万円
土地	26	1,068

2014/05/30 15:05

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	0百万円	0百万円
車両運搬具工具、器具及び備品リース資産ソフトウェア電話加入権解体撤去費用	00--01	-121-27

2014/05/30 15:05

#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、事業の用に供していない遊休資産について解体する旨を決議したため、その後に使用見込みのなくなる資産グループに関して、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(34百万円(内、建物33百万円、工具、器具及び備品0百万円))として特別損失に計上しております。なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により算定しており、零として評価しております。
事業用資産のうち、一部の建物及び土地について、当連結会計年度において売却する旨を決議したため、その後に使用見込みのなくなる資産グループに関して、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1百万円(内、建物0百万円、土地0百万円))として特別損失に計上しております。なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により算定しており、正味売却価額は、売却予定価額を使用しております。
事業用資産のうち、一部のソフトウエアについて、当連結会計年度において新システム導入の決議をしたため、その後に使用の見込みのなくなる資産グループに関して、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(72百万円)として特別損失に計上しております。なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により算定しており、零として評価しております。

2014/05/30 15:05

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
(リース資産を除く) 主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～40年
機械装置及び運搬具 2～17年
② 無形固定資産
(リース資産を除く) 主として定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/05/30 15:05