ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産及び投資不動産
(リース資産を除く) 定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～38年
機械及び装置 2～17年
(2)無形固定資産
(リース資産を除く) 定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/05/30 15:05

#2 有形固定資産等明細表（連結）

機械及び装置 物流SCMの構築 1,150百万円
ソフトウエア仮勘定 基幹システムの構築 811百万円

2014/05/30 15:05

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

用途	種類	場所
事業用資産	建物土地	福岡県筑紫郡
事業用資産	ソフトウエア	福岡県筑紫郡

当社グループは、減損損失の算定に当たって、原則として報告セグメント単位に、投資の意思決定を行う事業を基礎として資産のグルーピングを行っております。連結子会社については、規模等を鑑み会社単位を基礎としてグルーピングを行っております。なお、遊休資産及び賃貸用資産等については物件毎に一つの資産グループとしております。
当連結会計年度において、事業の用に供していない遊休資産について解体する旨を決議したため、その後に使用見込みのなくなる資産グループに関して、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(34百万円(内、建物33百万円、工具、器具及び備品0百万円))として特別損失に計上しております。なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により算定しており、零として評価しております。

2014/05/30 15:05

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
(リース資産を除く) 主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～40年
機械装置及び運搬具 2～17年
② 無形固定資産
(リース資産を除く) 主として定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/05/30 15:05