建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産及び投資不動産 定率法
(リース資産を除く) ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～38年
機械及び装置 2～17年
(2)無形固定資産 定額法
(リース資産を除く) なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2016/05/27 14:51

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	3百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	0	0

2016/05/27 14:51

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	6百万円	1百万円
機械装置及び運搬具その他(有形固定資産)ソフトウエアその他(無形固定資産)解体撤去費用	0110016	0220-10

2016/05/27 14:51

#4 有形固定資産等明細表（連結）

当期減少額」のうち、主なものは次のとおりであります。
建物 SLC浜松西A棟空調設備撤去 147百万円
3.当期首残高及び当期末残高は、取得価額により記載しております。

2016/05/27 14:51

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産 主として定率法
(リース資産を除く) ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～40年
機械装置及び運搬具 2～17年
② 無形固定資産 主として定額法
(リース資産を除く) なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2016/05/27 14:51