有価証券報告書-第75期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産及び投資不動産 定率法
(リース資産を除く) ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～38年
機械及び装置 2～17年
(2)無形固定資産 定額法
(リース資産を除く) なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法