ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産 定率法
(リース資産を除く) ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6～38年
機械及び装置 2～17年
(2)無形固定資産 定額法
(リース資産を除く) なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2017/05/30 14:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	20百万円
機械装置及び運搬具その他(有形固定資産)ソフトウエアソフトウェア仮勘定解体撤去費用	0220-10	0523411121
計	34	394

2017/05/30 14:00

#3 有形固定資産等明細表（連結）

当期増加額」のうち、主なものは次のとおりであります。
ソフトウエア 新基幹システム稼働 1,035百万円

2017/05/30 14:00

#4 設備投資等の概要

その主なものは、物流業務の効率化と物流インフラの機能強化を目的とした「物流設備」への投資48百万円であります。
また、当連結会計年度において、個人向け通販終了に伴うソフトウエアの除却損231百万円を計上しております。

2017/05/30 14:00

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産 主として定率法
(リース資産を除く) ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～40年
機械装置及び運搬具 2～17年
② 無形固定資産 主として定額法
(リース資産を除く) なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2017/05/30 14:00