- 8005
- 2026/10/02
- 時価
- 599億円
- PER 予
- 12.53倍
- 2010年以降
- 赤字-47.94倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.53倍
- 2010年以降
- 0.33-1.94倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.89%
- ROE 予
- 12.19%
- ROA 予
- 8.06%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 19億3200万
- 2018年3月31日 -42.34%
- 11億1400万
個別
- 2017年3月31日
- 8億2300万
- 2018年3月31日 -25.27%
- 6億1500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (5)支払利息の調整額には、各報告セグメントに配分していない本社管理分13百万円及びセグメント間取引消去△34百万円を含んでおります。2018/05/31 14:20
(6)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産分65百万円を含んでおります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の経常利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (5)支払利息の調整額には、各報告セグメントに配分していない本社管理分13百万円及びセグメント間取引消去△50百万円を含んでおります。2018/05/31 14:20
(6)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産分58百万円を含んでおります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の経常利益と調整を行っております。 - #3 事業等のリスク
- (18)減損会計適用の影響2018/05/31 14:20
当社グループは企業買収などにより取得したのれんをはじめ、事業用の設備、不動産などの様々な無形固定資産・有形固定資産を所有しております。こうした資産が、期待どおりのキャッシュ・フローを生み出さない状況になるなど、その収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなることにより減損処理が必要となる場合には、減損損失を計上し、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産 定額法
(リース資産を除く) なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/05/31 14:20 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産 主として定額法
(リース資産を除く) なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/05/31 14:20