ゼット(8135)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 4億9252万
- 2008年3月31日 -30.3%
- 3億4331万
- 2009年3月31日 -60.55%
- 1億3544万
- 2010年3月31日 +69.2%
- 2億2915万
- 2011年3月31日 -23.02%
- 1億7640万
- 2012年3月31日 +52.34%
- 2億6874万
- 2013年3月31日 +8.97%
- 2億9284万
- 2014年3月31日 +34.96%
- 3億9522万
- 2015年3月31日 +121.58%
- 8億7572万
- 2016年3月31日 +3.84%
- 9億937万
- 2017年3月31日 -11.82%
- 8億187万
- 2018年3月31日 +37.35%
- 11億139万
- 2019年3月31日 +75.61%
- 19億3418万
- 2020年3月31日 -50.04%
- 9億6631万
- 2021年3月31日 +42.33%
- 13億7535万
- 2022年3月31日 +41.64%
- 19億4800万
- 2023年3月31日 +47.69%
- 28億7700万
- 2024年3月31日 -10.88%
- 25億6400万
- 2025年3月31日 -63.34%
- 9億4000万
- 2026年3月31日 +11.49%
- 10億4800万
個別
- 2007年3月31日
- 4億9204万
- 2008年3月31日 -30.23%
- 3億4331万
- 2009年3月31日 -60.53%
- 1億3552万
- 2010年3月31日 +69.11%
- 2億2917万
- 2011年3月31日 -23.07%
- 1億7631万
- 2012年3月31日 +52.35%
- 2億6861万
- 2013年3月31日 +8.89%
- 2億9250万
- 2014年3月31日 +34.98%
- 3億9482万
- 2015年3月31日 +121.69%
- 8億7529万
- 2016年3月31日 +3.84%
- 9億894万
- 2017年3月31日 -11.81%
- 8億156万
- 2018年3月31日 +37.33%
- 11億78万
- 2019年3月31日 +75.67%
- 19億3378万
- 2020年3月31日 -50.04%
- 9億6607万
- 2021年3月31日 +42.32%
- 13億7492万
- 2022年3月31日 +41.68%
- 19億4800万
- 2023年3月31日 +47.69%
- 28億7700万
- 2024年3月31日 -10.88%
- 25億6400万
- 2025年3月31日 -63.34%
- 9億4000万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/27 9:03
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 法人税等及び税効果額 139 714 その他有価証券評価差額金 △312 △1,624 繰延ヘッジ損益: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/27 9:03
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △1,120 △406 その他 △0 -
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/27 9:03
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △1,120 △406 その他 △11 △13
前連結会計年度(2024年3月31日) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- が754百万円減少したこと等によるものであります。2025/06/27 9:03
当連結会計年度末の純資産は14,553百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,247百万円増加いたしました。これは主にその他有価証券評価差額金が1,624百万円減少したものの、利益剰余金が2,836百万円増加したこと等によるものであります。
この結果自己資本比率は44.4%となり、前連結会計年度末に比べ0.6ポイント減となりました。