- 8185
- 2026/10/09
- 時価
- 339億円
- PER 予
- 3359倍
- 2010年以降
- 赤字-189.26倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.68倍
- 2010年以降
- 0.45-2.14倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.46%
- ROE 予
- 0.02%
- ROA 予
- 0.01%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2016年2月29日
- 435億5100万
- 2017年2月28日 -8.29%
- 399億4000万
個別
- 2016年2月29日
- 370億2800万
- 2017年2月28日 -9.13%
- 336億4900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2017/05/26 9:37
(有形固定資産の償却方法の変更)
「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については、従来、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び定期借地権付建物については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2017/05/26 9:37
(ア)有形固定資産
店舗設備(「建物及び構築物」、「工具、器具及び備品」)であります。 - #3 事業等のリスク
- (6)減損会計の影響2017/05/26 9:37
当社グループの所有する固定資産につきましては、「固定資産の減損に係る会計基準」を適用しておりますが、一部の事業用資産等については、今後更に減損損失が発生する可能性があります。
(7)個人情報の取扱 - #4 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)2017/05/26 9:37
(有形固定資産の償却方法の変更)
有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については、従来、定率法(ただし、平成10年4月1日以降 - #5 固定資産の減価償却の方法
- 2.固定資産の減価償却の方法2017/05/26 9:37
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益
前連結会計年度(自 平成27年3月1日 至 平成28年2月29日)
固定資産売却益1百万円は、主に建物及び構築物の売却によるものであります。
当連結会計年度(自 平成28年3月1日 至 平成29年2月28日)
固定資産売却益4百万円は、主に建物及び構築物の売却によるものであります。2017/05/26 9:37 - #7 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2017/05/26 9:37前連結会計年度
(自 平成27年3月1日
至 平成28年2月29日)当連結会計年度
(自 平成28年3月1日
至 平成29年2月28日)建物及び構築物 32百万円 66百万円 工具、器具及び備品 10 12 リース資産 4 - その他(撤去費用他) 8 8 計 55 87 - #8 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
(有形固定資産の償却方法の変更)
「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については、従来、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び定期借地権付建物については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。
この結果、従来の方法に比べて、当連結会計年度のセグメント利益が「靴事業」で82百万円、「衣料品事業」で38百万円増加しております。2017/05/26 9:37 - #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/05/26 9:37
- #10 減損損失に関する注記(連結)
- その種類別の内訳は以下のとおりであります。2017/05/26 9:37
なお、資産グループの回収可能価額は、路線価等に基づき算定した正味売却価額と使用価値のいずれか高い価額によっております。将来キャッシュ・フローに基づく使用価値が、マイナスであるため回収可能価額を零としております。種類 金額 (百万円) リース資産 77 無形固定資産 14 投資その他の資産の「その他」 18
当連結会計年度(自 平成28年3月1日 至 平成29年2月28日) - #11 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は86,610百万円(前年同期比0.4%増)となっております。これは、主として現金及び預金が44,836百万円(前年同期比6.7%増)となったこと、商品が37,361百万円(同6.4%減)となったことによるものであります。2017/05/26 9:37
固定資産は、39,940百万円(前年同期比8.3%減)となっております。これは、主として投資有価証券が7,530百万円(前年同期比6.9%増)となったこと、長期預金が850百万円(同76.4%減)となったこと、敷金及び保証金が14,270百万円(同6.0%減)となったことによるものであります。
(負債の状況) - #12 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- ハ 当該資産除去債務の総額の増減2017/05/26 9:37
前連結会計年度(自 平成27年3月1日至 平成28年2月29日) 当連結会計年度(自 平成28年3月1日至 平成29年2月28日) 期首残高 2,231百万円 2,179百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 47 77 時の経過による調整額 19 18 - #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2017/05/26 9:37
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。