構築物(純額)
個別
- 2013年2月28日
- 23億3600万
- 2014年2月28日 +4.15%
- 24億3300万
有報情報
- #1 リース取引関係、財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2014/05/23 9:09
主として、店舗設備等(建物、構築物、機械及び装置、車両運搬具、器具及び備品)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2014/05/23 9:09
主として、店舗設備等(建物及び構築物、機械装置及び運搬具、器具及び備品)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 建物 3年~43年2014/05/23 9:09
構築物 6年~60年
機械及び装置 4年~17年 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は以下のとおりであります。2014/05/23 9:09
前連結会計年度(自 平成24年3月1日至 平成25年2月28日) 当連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日) 建物及び構築物 94百万円 88百万円 器具及び備品 66 36 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成24年3月1日 至 平成25年2月28日)2014/05/23 9:09
当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として主に店舗を基本単位とし、資産のグルーピングをしております。営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっている店舗や土地の時価の下落が著しい店舗等を対象とし、回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少金額を減損損失として特別損失に計上しております。用途 種類 場所 減損損失(百万円) 店舗 建物及び構築物・機械装置及び運搬具・器具及び備品・土地等 大阪府9店 1,064 兵庫県1店 4
その内訳は以下のとおりであります。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- また、主な耐用年数は以下のとおりであります。2014/05/23 9:09
建物及び構築物 3年~60年
機械装置及び運搬具 2年~17年