建物(純額)
個別
- 2014年2月28日
- 199億8900万
- 2015年2月28日 +3%
- 205億8900万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2015/05/25 11:27
建物 15~34年
構築物 10~20年 - #2 固定資産除却損の注記
- ※3 固定資産除却損の内訳2015/05/25 11:27
前事業年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日) 当事業年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日) 建物 83 百万円 55 百万円 機械及び装置 - 百万円 1 百万円 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※1 固定資産除却損及び売却損の内訳2015/05/25 11:27
前連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日) 当連結会計年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日) 固定資産除却損 建物除却損 83 百万円 55 百万円 機械装置除却損 - 百万円 1 百万円 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- ※3 担保に供している資産は次のとおりであります。2015/05/25 11:27
上記の資産を担保に供している債務は次のとおりであります。前連結会計年度(平成26年2月28日) 当連結会計年度(平成27年2月28日) 現金及び預金(定期預金) 1 百万円 1 百万円 建物 1,818 百万円 1,655 百万円 土地 1,738 百万円 1,738 百万円
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2015/05/25 11:27
2 建設仮勘定の当期増加及び減少の主なものは、上記(注)1のとおりであります。また、当期末残高に含まれる主なものは、来期開店予定店舗である水海道栄町店243百万円、越谷レイクタウン店488百万円であります。建物 佐和店 248 百万円 新規開店による増加 フードスクエアオリナス錦糸町店 174 〃 新規開店による増加 フードスクエアライフガーデン東松山店 177 〃 新規開店による増加 フードスクエア西の原店 391 〃 新規開店による増加 フードスクエア学園の森店 359 〃 新規開店による増加 フードスクエア牛久刈谷店 516 〃 新規開店による増加 境大橋店 145 〃 新規開店による増加 フードスクエアライフガーデン茂原店 207 〃 新規開店による増加 フードスクエアイオンタウン木更津朝日店 167 〃 新規開店による増加 フードスクエア学園店 327 〃 店舗改修による増加 土地 千葉市幸町 644 〃 新店用地による増加 越谷レイクタウン 1,453 〃 新店用地による増加 千葉物流センター 1,550 〃 新物流センター用地による増加
3 当期減少額のうち( )内は内書きで減損損失の計上額であります。 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社は以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。2015/05/25 11:27
当社及び連結子会社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位に資産のグルーピングをしております。遊休資産については、物件ごとに資産のグルーピングを行っております。営業活動から生じる損益が継続してマイナスである店舗資産、賃貸資産については、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額191百万円を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物175百万円、その他15百万円であります。場所別減損額は、店舗において茨城県113百万円、埼玉県12百万円、千葉県6百万円、群馬県1百万円、賃貸資産において栃木県43百万円、茨城県15百万円であります。用途 場所 種類 店舗 茨城県・埼玉県・千葉県・群馬県 建物及び構築物、その他 賃貸資産 茨城県・栃木県 建物及び構築物、その他
なお、当該資産グループの回収可能価額の算定にあたっては、使用価値によって評価しており、将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスの場合は、回収可能価額はゼロとして評価しております。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
一部連結子会社において建物の減価償却の方法に定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~34年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。なお、所有権移転外ファイナンス・リースのうち、リース取引開始日が平成21年2月28日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
④ 長期前払費用
定額法2015/05/25 11:27