建物(純額)
個別
- 2014年2月28日
- 23億3500万
- 2015年2月28日 +19.66%
- 27億9400万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ・有形固定資産2015/05/28 15:25
主として、当社営業用資産の内装設備(建物及び構築物等)および海外におけるコンピュータ(工具器具及び備品)であります。
②リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物……………………… 3~47年
構築物……………………… 10年
機械及び装置………………… 7年
工具、器具及び備品…… 2~20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 長期前払費用
均等償却
(4) リース資産
所有権移転外ファイナンスリース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2015/05/28 15:25 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産売却損の内訳2015/05/28 15:25
前連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日) 当連結会計年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日) 建物及び土地 1 百万円 ― 百万円 その他 2 百万円 1 百万円 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内訳2015/05/28 15:25
前連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日) 当連結会計年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日) 建物及び土地 ― 百万円 196 百万円 その他 3 百万円 3 百万円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内訳2015/05/28 15:25
前連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日) 当連結会計年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日) 建物及び構築物 15 百万円 12 百万円 その他 3 百万円 1 百万円 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- ※3 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。2015/05/28 15:25
(注)上記のほか、前連結会計年度において、長期借入金(1年内返済予定の長期借入金を含む)の担保として、当社の連結子会社が保有する連結子会社株式を差し入れております。前連結会計年度(平成26年2月28日) 当連結会計年度(平成27年2月28日) 建物及び構築物 511 百万円 ― 百万円 土地 1,716 百万円 ― 百万円
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 2 当期増減額の主なものは、次のとおりであります。2015/05/28 15:25
3 当期首残高及び当期末残高については、取得価額により記載しております。資産の種類 金額(百万円) 内容 増加 リース資産 724 店舗造作等 減少 建物 647 営業店内部造作の除去 - #8 減損損失に関する注記(連結)
- (1) 資産グループの概要および減損損失の金額2015/05/28 15:25
(2) 減損損失の認識に至った経緯用途 場所 種類 金額(百万円) 事業用資産(一部賃貸) 東京都新宿区 建物及び構築物 30 土地 166 無形固定資産その他 127 合計 325
東京都新宿区の事業用資産(一部賃貸)については、稼働率が著しく低い状態が相当期間継続することが見込まれるため、減損損失を認識いたしました。 - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (固定資産)2015/05/28 15:25
固定資産は396億11百万円で前期末に比べて28億30百万円増加しました。主な要因としては、建物及び構築物が7億98百万円、リース資産が6億34百万円、のれんが4億77百万円増加したこと等によるものであります。
(流動負債) - #10 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2015/05/28 15:25
建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2015/05/28 15:25
定率法(ただし、 平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。)
なお、在外連結子会社の有形固定資産については、主として定額法によっております。