無形固定資産
連結
- 2014年12月31日
- 1億2462万
- 2015年12月31日 +82.86%
- 2億2788万
個別
- 2014年12月31日
- 1億2352万
- 2015年12月31日 +69.15%
- 2億894万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1 セグメント利益の調整額 △948,869千円は、各報告セグメントに分配していない全社費用であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない人件費及び一般管理費であります。2016/03/25 15:41
セグメント資産の調整額3,952,665千円、減価償却費の調整額 51,149千円、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額12,021千円は全て、全社資産に係るものであります。
2 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益の調整額△1,826,870千円は、各報告セグメントに分配していない全社費用であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない人件費及び一般管理費であります。
セグメント資産の調整額28,654,792千円、減価償却費の調整額60,047千円、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額421,299千円は全て、全社資産に係るものであります。2016/03/25 15:41 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ・有形固定資産 主として、店舗什器・POSレジ・PC(器具備品)であります。2016/03/25 15:41
・無形固定資産 主として、販売管理システム(ソフトウエア)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/03/25 15:41 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/03/25 15:41