建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 9855万
- 2015年3月31日 -4.11%
- 9449万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- b平成19年4月1日以降に取得したもの2015/06/29 13:10
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)について
は定額法によっております。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2015/06/29 13:10
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 28,375千円 24,765千円 機械及び装置 5,008 〃 4,318 〃 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2015/06/29 13:10
担保付債務前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 建物 56,555千円 54,589千円 土地 245,103 〃 245,103 〃
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.有形固定資産の当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2015/06/29 13:10
2.有形固定資産の当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。建物附属設備 新店の京王八王子店他1店(79,854千円)、品川東口店他8店舗のリニューアル(180,395千円)等によるものであります。 機械及び装置 上記の新店他1店(12,332千円)及び品川東口店他8店舗のリニューアル(44,980千円)等によるものであります。 工具、器具及び備品 上記の新店他1店(22,094千円)及び品川東口店他8店舗のリニューアル(55,854千円)等によるものであります。
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、当連結会計年度において105,290千円の減損損失を計上しており、その内容は以下のとおりであります。2015/06/29 13:10
当社グループは、資産のグルーピングはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、店舗別に行っております。ただし、将来の使用が見込まれていない遊休資産や処分の意思決定の対象となった個別の資産については、個別の資産グループとして取り扱っております。用途 種類 金額(千円) 場所 店舗 建物及び構築物 76,026 東京都 5店舗 機械及び装置 13,698 台東区 他
減損対象とした店舗については、不採算が続いており、今後の収益回復の可能性が低いため、回収可能価額まで減額し、当期減少額を減損損失として計上しております。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
(イ)リース資産以外の有形固定資産
a平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、下記のとおりであります。
建物、建物附属設備及び構築物 3年から47年
機械及び装置 8年から10年
工具、器具及び備品 3年から20年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンスリース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
②無形固定資産
(イ)リース資産以外の無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンスリース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/29 13:10