構築物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 4億7600万
- 2019年3月31日 -5.88%
- 4億4800万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2~50年
構築物 3~60年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2019/06/27 14:22 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2019/06/27 14:22
当社グループは、ホームセンター事業及び専門店事業については、各店舗毎にグループ化し減損損失を認識しております。場 所 用 途 種 類 静岡県富士市他 9件 店舗 建物及び構築物 等
ホームセンター事業においては、近隣の同業他社との厳しい競争の結果、営業損益の悪化が予想される店舗について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(211百万円)として特別損失に計上いたしました。その内訳といたしましては建物及び構築物53百万円、土地121百万円、リース資産18百万円、その他9百万円、未経過リース料8百万円であります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 資産合計は前連結会計年度末に比べ1,201百万円減少し、36,623百万円となりました。 流動資産は前連結会計年度末に比べ319百万円減少し、13,080百万円となりました。この主な要因は、現金及び預金の増加83百万円、商品の減少422百万円によるものであります。2019/06/27 14:22
固定資産は前連結会計年度末に比べ882百万円減少し、23,543百万円となりました。この主な要因は、建物及び構築物の減少261百万円、土地の減少121百万円、リース資産の減少169百万円、建設仮勘定の減少112百万円によるものであります。
(負債) - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法2019/06/27 14:22
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。