無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法によっております。但し、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2016/05/18 15:58

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成26年2月21日至 平成27年2月20日)	当連結会計年度(自 平成27年2月21日至 平成28年2月20日)
工具、器具及び備品	18 〃	19 〃
無形固定資産	17 〃	― 〃
投資その他の資産	0 〃	0 〃

2016/05/18 15:58

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成26年2月21日 至 平成27年2月20日)

用 途	種 類	場 所
店舗	建物及び構築物、土地、リース資産、無形固定資産等	愛知県、静岡県、三重県、大阪府、和歌山県、岐阜県
工場	建物及び構築物、土地、機械装置及び運搬具、無形固定資産等	奈良県
賃貸資産	建物及び構築物、土地等	三重県、和歌山県

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として主に店舗を基本単位とし、賃貸資産、遊休資産については、物件単位毎にグルーピングしております。
店舗及び賃貸資産については、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループ及び閉鎖決定を行った資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、売却予定資産については、帳簿価額を売却見込価額まで減額し、当該減少額(3,069百万円)を減損損失として特別損失に計上いたしました。

2016/05/18 15:58

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

② 無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法によっております。但し、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2016/05/18 15:58