コメリ(8218)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 579億2300万
- 2009年3月31日 +2.38%
- 593億100万
- 2010年3月31日 +5.28%
- 624億3300万
- 2011年3月31日 +3.39%
- 645億5200万
- 2012年3月31日 +4.75%
- 676億1800万
- 2013年3月31日 +6.86%
- 722億5400万
- 2014年3月31日 +4.18%
- 752億7300万
- 2015年3月31日 +5.77%
- 796億1900万
- 2016年3月31日 -1.87%
- 781億3300万
- 2017年3月31日 +5.91%
- 827億4800万
- 2018年3月31日 +6.66%
- 882億6000万
- 2019年3月31日 +4.27%
- 920億2700万
- 2020年3月31日 -3.06%
- 892億1500万
- 2021年3月31日 +4.41%
- 931億5300万
- 2022年3月31日 +1.5%
- 945億4600万
- 2023年3月31日 -0.77%
- 938億1600万
- 2024年3月31日 +0.2%
- 939億9900万
- 2025年3月31日 +6.84%
- 1004億2700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法2025/06/25 15:16
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産処分損の注記(連結)
- ※5 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。2025/06/25 15:16
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 56 百万円 134 百万円 機械装置及び運搬具 1 0 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2025/06/25 15:16
2.建設仮勘定の当期増加額は、主に新規出店の新築工事によるものであり、当期減少額はその本勘定への振替によるものであります。建物 パワー 新規出店 12店舗 4,840百万円 資産除去債務 73百万円 ハードアンドグリーン 新規出店 10店舗 1,348百万円 資産除去債務 25百万円 PRO 新規出店 4店舗 749百万円 資産除去債務 23百万円
3.「当期減少額」欄の( )内はうち書きで、減損損失の計上額であります。 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/25 15:16
当社グループは原則として各店舗を基本単位としてグルーピングをしております。営業活動による損益が継続してマイナスとなる店舗について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,361百万円)として特別損失に計上いたしました。その内訳は建物及び構築物1,072百万円、土地259百万円、借地権9百万円、長期前払費用14百万円、その他5百万円であります。なお、当該資産グループの回収可能価額は、使用価値又は正味売却価額により測定しており、使用価値については、将来キャッシュ・フローを2.7%で割り引いて算出しております。場所 用途 種類 北海道他13府県 26件 店舗 建物等
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #5 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 1.当該資産除去債務の概要2025/06/25 15:16
ホームセンター事業における店舗の土地・建物及び流通センターの土地の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
2.当該資産除去債務の金額の算定方法 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (2) 見積りの内容について連結財務諸表利用者の理解に資するその他の情報2025/06/25 15:16
当社グループは、ホームセンター事業を営むために全国に多店舗展開しており、店舗における固定資産は建物、電気・空調設備、駐車場などの資産を保有しております。
当社グループは、原則として各店舗を基本単位としてグルーピングをしております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/25 15:16
定率法、ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。