青山商事（8219）の建物及び構築物（純額）の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 569億5300万
2009年3月31日 +2.62%: 584億4600万
2010年3月31日 +3.79%: 606億6200万
2010年12月31日 -2.59%: 590億9000万
2011年3月31日 -3.27%: 571億5500万
2011年6月30日 -3.97%: 548億8700万
2011年9月30日 -0.83%: 544億3000万
2011年12月31日 +1.57%: 552億8600万
2012年3月31日 -3.85%: 531億5600万
2012年6月30日 +0.83%: 535億9800万
2012年9月30日 +0.53%: 538億8200万
2012年12月31日 -0.51%: 536億900万
2013年3月31日 -2.75%: 521億3500万
2013年6月30日 -0.14%: 520億6300万
2013年9月30日 +0.8%: 524億7800万
2013年12月31日 +4.96%: 550億8200万
2014年3月31日 -1.01%: 545億2400万
2014年6月30日 +1.71%: 554億5700万
2014年9月30日 -0.22%: 553億3500万
2014年12月31日 +9.03%: 603億3300万
2015年3月31日 -1.35%: 595億2000万
2015年6月30日 -0.08%: 594億7200万
2015年9月30日 +1.3%: 602億4500万
2015年12月31日 +3.36%: 622億6900万
2016年3月31日 -1.02%: 616億3500万
2016年6月30日 -0.8%: 611億4100万
2016年9月30日 +0.62%: 615億2200万
2016年12月31日 +1.88%: 626億7900万
2017年3月31日 -2.1%: 613億6200万
2017年6月30日 -0.74%: 609億1000万
2017年9月30日 +1.43%: 617億8300万
2017年12月31日 -0.09%: 617億2600万
2018年3月31日 -4.01%: 592億5300万
2018年6月30日 -2.47%: 577億8900万
2018年9月30日 -1.42%: 569億6900万
2018年12月31日 +2.02%: 581億1900万
2019年3月31日 -4.07%: 557億5500万
2019年6月30日 -0.51%: 554億7300万
2019年9月30日 -1.1%: 548億6100万
2019年12月31日 -1.25%: 541億7600万
2020年3月31日 -8.91%: 493億4800万
2020年6月30日 -1.17%: 487億7100万
2020年9月30日 -1.32%: 481億2600万
2020年12月31日 -0.38%: 479億4200万
2021年3月31日 -19.77%: 384億6200万
2021年6月30日 -1.02%: 380億6900万
2021年9月30日 -1.11%: 376億4600万
2021年12月31日 -0.7%: 373億8100万
2022年3月31日 -5.35%: 353億8200万
2022年6月30日 -1.26%: 349億3600万
2022年9月30日 -0.55%: 347億4300万
2022年12月31日 -1.08%: 343億6900万
2023年3月31日 -3.41%: 331億9600万
2023年6月30日 -0.03%: 331億8500万
2023年9月30日 +0.71%: 334億2200万
2023年12月31日 -0.69%: 331億9100万
2024年3月31日 -1.89%: 325億6300万
2024年6月30日 -0.76%: 323億1500万
2024年9月30日 +1.46%: 327億8700万
2024年12月31日 -0.02%: 327億8100万
2025年3月31日 -1.53%: 322億7800万
2025年6月30日 -0.86%: 319億9900万
2025年9月30日 +1.6%: 325億1200万
2025年12月31日 -0.98%: 321億9200万

有報情報

#1 追加情報、四半期連結財務諸表（連結）

(追加情報)

当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日)

(表示方法の変更)従来、不動産賃貸収入及び不動産賃貸費用については「営業外収益」及び「営業外費用」に計上しておりましたが、第1四半期連結会計期間より「売上高」及び「売上原価」に計上する方法に変更しております。この変更は、不動産賃貸収入が安定的な収入源であるとの認識及び不動産賃貸物件の増加による不動産賃貸収入の増加が見込まれること、また、当社の賃貸用不動産を一元管理、運営する部門において、収益性を適切に管理することとなったことなどから、各事業実態をより適切に表示するために行ったものであります。この表示方法の変更を反映させるため、前第3四半期連結累計期間の四半期連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前第3四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書において、「営業外収益」の「不動産賃貸料」に表示していた1,585百万円は「売上高」に組替えるとともに、「営業外費用」に表示していた「不動産賃貸原価」1,352百万円は「売上原価」に組替えを行っております。また、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「投資その他の資産」の「投資不動産(純額)」に表示していた2,769百万円は、有形固定資産の「建物及び構築物(純額)」に388百万円、「土地」に2,381百万円、「その他」に0百万円組替えを行っております。

2024/02/13 10:09