有価証券報告書-第59期(2022/04/01-2023/03/31)
指標及び目標(Metrics and Targets)
[組織が自らの戦略とリスク管理プロセスに即して、気候関連のリスクと機会を評価する際に用いる指標について]
当社は、気候関連のリスク対応において、GHG排出量(CO2等)の削減及び再生可能エネルギーの導入が重要であると認識しております。2022年3月期に環境方針を策定し、中期経営計画『Aoyama Reborn 2023』において、サステナブルへの取組みとしてパリ協定で定められた日本政府の削減目標(2030年度に2013年度比46%削減)を視野に入れ、2024年3月までに2014年3月期対比でCO2 30%削減を目指しております。
[組織が気候関連リスクと機会を管理するために用いる目標、及び目標に対する実績について]
当社の場合、「エネルギー使用量 = 電気使用量 = CO2排出」に繋がる相関関係があるため、エネルギー使用量・電気使用量の削減を通して、GHG排出量の削減を推進しております。中期経営計画『Aoyama Reborn 2023』において、2024年3月期までに2014年3月期対比 30%削減を目標として設定しており、2023年3月期におけるGHG排出量削減の実績は2014年3月期対比41.7%削減(※)となっております。※Scope2(マーケット基準)のみにて算出
[温室効果ガス排出量とその関連リスクについて]
Scope1(直接排出量)・Scope2(間接排出量)
(単位:t-CO2)
Scope3(サプライチェーン排出量)
(単位:t-CO2)
[組織が自らの戦略とリスク管理プロセスに即して、気候関連のリスクと機会を評価する際に用いる指標について]
当社は、気候関連のリスク対応において、GHG排出量(CO2等)の削減及び再生可能エネルギーの導入が重要であると認識しております。2022年3月期に環境方針を策定し、中期経営計画『Aoyama Reborn 2023』において、サステナブルへの取組みとしてパリ協定で定められた日本政府の削減目標(2030年度に2013年度比46%削減)を視野に入れ、2024年3月までに2014年3月期対比でCO2 30%削減を目指しております。
[組織が気候関連リスクと機会を管理するために用いる目標、及び目標に対する実績について]
当社の場合、「エネルギー使用量 = 電気使用量 = CO2排出」に繋がる相関関係があるため、エネルギー使用量・電気使用量の削減を通して、GHG排出量の削減を推進しております。中期経営計画『Aoyama Reborn 2023』において、2024年3月期までに2014年3月期対比 30%削減を目標として設定しており、2023年3月期におけるGHG排出量削減の実績は2014年3月期対比41.7%削減(※)となっております。※Scope2(マーケット基準)のみにて算出
[温室効果ガス排出量とその関連リスクについて]
Scope1(直接排出量)・Scope2(間接排出量)
(単位:t-CO2)
| 項目 | 2019年3月期 | 2020年3月期 | 2021年3月期 | 2022年3月期 |
| Scope1 | 63.96 | 55.71 | 20.02 | 48.53 |
| Scope2(Location-based) | 68,900 | 63,800 | 57,613 | 50,154 |
| Scope2(Market-based) | 74,517 | 64,696 | 61,907 | 53,102 |
Scope3(サプライチェーン排出量)
(単位:t-CO2)
| 項目/カテゴリ | 2021年3月期 | |
| Scope3 | 381,596 | |
| カテゴリ1 | 購入した製品・サービス | 343,233 |
| カテゴリ2 | 資本財 | 9,173 |
| カテゴリ3 | Scope1,2に含まれない燃料及びエネルギー関連活動 | 8,420 |
| カテゴリ4 | 輸送、配送(上流) | 12,620 |
| カテゴリ5 | 事業から出る廃棄物 | 2,739 |
| カテゴリ6 | 出張 | 500 |
| カテゴリ7 | 雇用者の通勤 | 1,307 |
| カテゴリ8 | リース資産(上流) | 算定対象外 |
| カテゴリ9 | 輸送、配送(下流) | 算定対象外 |
| カテゴリ10 | 販売した製品の加工 | 算定対象外 |
| カテゴリ11 | 販売した製品の使用 | 算定対象外 |
| カテゴリ12 | 販売した製品の廃棄 | 3,603 |
| カテゴリ13 | リース資産(下流) | 算定対象外 |
| カテゴリ14 | フランチャイズ | 算定対象外 |
| カテゴリ15 | 投資 | 算定対象外 |