ヤオコー(8279)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 15億200万
- 2009年3月31日 -3.06%
- 14億5600万
- 2010年3月31日 +2.68%
- 14億9500万
- 2011年3月31日 +27.96%
- 19億1300万
- 2012年3月31日 +14.32%
- 21億8700万
- 2013年3月31日 +13.31%
- 24億7800万
- 2014年3月31日 +25.3%
- 31億500万
- 2015年3月31日 +20.52%
- 37億4200万
- 2016年3月31日 +17.48%
- 43億9600万
- 2017年3月31日 +13.44%
- 49億8700万
- 2018年3月31日 +17.69%
- 58億6900万
- 2019年3月31日 -0.39%
- 58億4600万
- 2020年3月31日 -10.14%
- 52億5300万
- 2021年3月31日 +1.81%
- 53億4800万
- 2022年3月31日 +8.77%
- 58億1700万
- 2023年3月31日 -5.02%
- 55億2500万
- 2024年3月31日 +2.1%
- 56億4100万
- 2025年3月31日 +20.79%
- 68億1400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/24 11:00
定額法によっております。なお、事業用定期借地権が設定されている借地上の建物(建物附属設備を除く)については、当該借地契約期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。また、主な耐用年数は、建物及び構築物が3年~50年、車両運搬具及び工具、器具及び備品が5年~10年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2025/06/24 11:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 - 百万円 7 百万円 車両運搬具 - 百万円 0 百万円 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の主な内容は次のとおりであります。2025/06/24 11:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 24 百万円 36 百万円 工具、器具及び備品 52 百万円 51 百万円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/24 11:00
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位に資産のグルーピングを行っております。遊休資産については、物件毎に資産のグルーピングを行っております。営業活動から生じる損益が継続してマイナス、またはマイナスの見込みである店舗資産、賃貸資産及び市場価額が帳簿価額より著しく下落している遊休資産等については、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失2,517百万円として特別損失に計上しております。用途 場所 種類及び減損金額(百万円) 店舗等 埼玉県、栃木県、千葉県、神奈川県 建物及び構築物工具、器具及び備品土地リース資産その他 1,4024751275056 合計 2,517
なお、当該資産グループの回収可能価額の評価にあたっては、正味売却価額と使用価値を比較し、いずれか高い方の金額を回収可能価額としております。正味売却価額は土地については主に路線価、建物については主に固定資産税評価額を、使用価値には将来キャッシュ・フローを加重平均資本コスト4.9%で割り引いた額を適用しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/24 11:00
定額法によっております。なお、事業用定期借地権が設定されている借地上の建物(建物附属設備を除く)については、当該借地契約期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。また、主な耐用年数は、建物及び構築物が3年~50年、車両運搬具及び工具、器具及び備品が5年~10年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)