- 8279
- 2025/09/26
- 時価
- 4040億円
- PER 予
- 19.15倍
- 2010年以降
- 8.16-30.11倍
(2010-2025年) - PBR
- 2.12倍
- 2010年以降
- 1.04-4.01倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 1.3%
- ROE 予
- 11.06%
- ROA 予
- 5.54%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ヤオコー(8279)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 9500万
- 2008年3月31日 -72.63%
- 2600万
- 2009年3月31日
- -700万
- 2010年3月31日
- 100万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 2400万
- 2012年3月31日 +58.33%
- 3800万
- 2013年3月31日 +76.32%
- 6700万
- 2014年3月31日 +40.3%
- 9400万
- 2015年3月31日 +71.28%
- 1億6100万
- 2018年3月31日 +37.27%
- 2億2100万
- 2019年3月31日 -37.1%
- 1億3900万
- 2020年3月31日 +19.42%
- 1億6600万
- 2021年3月31日 +16.87%
- 1億9400万
- 2022年3月31日 -11.86%
- 1億7100万
- 2023年3月31日 +12.28%
- 1億9200万
- 2024年3月31日 +48.44%
- 2億8500万
- 2025年3月31日 -4.56%
- 2億7200万
個別
- 2007年3月31日
- 9500万
- 2008年3月31日 -71.58%
- 2700万
- 2009年3月31日
- -600万
- 2010年3月31日
- 100万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 2500万
- 2012年3月31日 +52%
- 3800万
- 2013年3月31日 +76.32%
- 6700万
- 2014年3月31日 +40.3%
- 9400万
- 2015年3月31日 +71.28%
- 1億6100万
- 2016年3月31日 -12.42%
- 1億4100万
- 2017年3月31日 +18.44%
- 1億6700万
- 2018年3月31日 +32.34%
- 2億2100万
- 2019年3月31日 -37.1%
- 1億3900万
- 2020年3月31日 +19.42%
- 1億6600万
- 2021年3月31日 +16.87%
- 1億9400万
- 2022年3月31日 -13.4%
- 1億6800万
- 2023年3月31日 +11.31%
- 1億8700万
- 2024年3月31日 +40.64%
- 2億6300万
- 2025年3月31日 +0.76%
- 2億6500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/24 11:00
(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 110 19 法人税等及び税効果額 △33 △10 その他有価証券評価差額金 76 △12 土地再評価差額金 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- これに伴い、2026年4月1日に開始する事業年度以降に解消が見込まれる一時差異に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を30.46%から31.36%に変更し計算しております。2025/06/24 11:00
この変更により、当事業年度の繰延税金資産の金額(繰延税金負債の金額を控除した金額)は200百万円増加し、法人税等調整額(貸方)が203百万円増加し、その他有価証券評価差額金が3百万円減少しております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- これに伴い、2026年4月1日に開始する連結会計年度以降に解消が見込まれる一時差異に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を30.46%から31.36%に変更し計算しております。2025/06/24 11:00
この変更により、当連結会計年度の繰延税金資産の金額(繰延税金負債の金額を控除した金額)は163百万円増加し、法人税等調整額(貸方)が173百万円増加し、その他有価証券評価差額金が4百万円減少し、退職給付に係る調整累計額が5百万円減少しております。