ゼビオ HD（8281）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 12億4900万
2010年9月30日 +93.59%: 24億1800万
2010年12月31日 +75.1%: 42億3400万
2011年3月31日 +10.96%: 46億9800万
2011年6月30日 -43.81%: 26億4000万
2011年9月30日 +57.88%: 41億6800万
2011年12月31日 +41.55%: 59億
2012年3月31日 +32.34%: 78億800万
2012年6月30日 -71.18%: 22億5000万
2012年9月30日 +40%: 31億5000万
2012年12月31日 +91.24%: 60億2400万
2013年3月31日 +13.7%: 68億4900万
2013年6月30日 -56.42%: 29億8500万
2013年9月30日 +3.18%: 30億8000万
2013年12月31日 +57.73%: 48億5800万
2014年3月31日 +22.66%: 59億5900万
2014年6月30日 -64.76%: 21億
2014年9月30日 +12.57%: 23億6400万
2014年12月31日 +44.92%: 34億2600万
2015年3月31日 -29.28%: 24億2300万
2015年6月30日 -1.03%: 23億9800万
2015年9月30日 +24.56%: 29億8700万
2015年12月31日 +2.81%: 30億7100万
2016年3月31日 -56.63%: 13億3200万
2016年6月30日 +36.34%: 18億1600万
2016年9月30日 +38.66%: 25億1800万
2016年12月31日 +21.49%: 30億5900万
2017年3月31日 +9.32%: 33億4400万
2017年6月30日 -16.63%: 27億8800万
2017年9月30日 +33.75%: 37億2900万
2017年12月31日 +47.6%: 55億400万
2018年3月31日 -20.49%: 43億7600万
2018年6月30日 -36.97%: 27億5800万
2018年9月30日 +8.09%: 29億8100万
2018年12月31日 +16.17%: 34億6300万
2019年3月31日 -68%: 11億800万
2019年6月30日 +52.71%: 16億9200万
2019年9月30日 -2.66%: 16億4700万
2019年12月31日 +4.86%: 17億2700万
2020年3月31日 -78%: 3億8000万
2020年6月30日: -5億6900万
2020年9月30日: 1億6700万
2020年12月31日 +501.2%: 10億400万
2021年3月31日 -50.5%: 4億9700万
2021年6月30日 +310.66%: 20億4100万
2021年9月30日 -17.25%: 16億8900万
2021年12月31日 +174.19%: 46億3100万
2022年3月31日 -12.01%: 40億7500万
2022年6月30日 -40.91%: 24億800万
2022年9月30日 +6.69%: 25億6900万
2022年12月31日 +110%: 53億9500万
2023年3月31日 -1.46%: 53億1600万
2023年6月30日 -66.78%: 17億6600万
2023年9月30日 +17.72%: 20億7900万
2023年12月31日 +73.06%: 35億9800万
2024年3月31日 -1.86%: 35億3100万
2024年6月30日 -21.55%: 27億7000万
2024年9月30日 +2.82%: 28億4800万
2024年12月31日 +31.81%: 37億5400万
2025年3月31日 -56.34%: 16億3900万
2025年9月30日: -3億5400万
2025年12月31日: 6300万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 13:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。
2025/06/27 13:00