- 8281
- 2026/10/08
- 時価
- 516億円
- PER 予
- 5.94倍
- 2010年以降
- 赤字-149.08倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.37倍
- 2010年以降
- 0.26-1.11倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.25%
- ROE 予
- 6.28%
- ROA 予
- 3.53%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2014/08/13 9:59
種類 第1四半期会計期間末現在発行数(株)(平成26年6月30日) 提出日現在発行数(株)(平成26年8月13日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 47,911,023 47,911,023 東京証券取引所(市場第一部) 単元株式数は100株であります。 計 47,911,023 47,911,023 - - - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当第1四半期連結累計期間(平成26年4月1日~平成26年6月30日)におけるわが国経済は、政府による経済対策の効果が下支えする中、消費者物価の緩やかな上昇や企業収益の改善に伴う設備投資の増加が見られ、国内景気の回復基調が伺えつつあります。しかし、ウクライナやイラク情勢などの地政学的リスクの発生、国内経済における消費増税後の消費の冷え込みや経済回復基調の鈍化が感じられるなど、小売業界におきましても、依然として厳しい環境にあります。2014/08/13 9:59
スポーツ用品販売業界におきましては、サッカーワールドカップといった世界的なイベント開催など明るいニュースもあり、日本代表レプリカユニフォーム等関連商品は好調に推移いたしましたが、消費増税前駆け込みの反動減と見られるゴルフクラブなど高額商品の伸び悩みや、天候不順によるスポーツやレジャー機会の減少及び夏物商品の初動に遅れが見られ、低調に推移いたしました。
このような状況下、当社グループは、長期安定的な経営を目指し、マーケットシェア拡大と消費者ニーズの変化に対応した売場の再活性化、並びに個店ごと・単品ごとに適正な在庫を把握し、消費増税対応で増加させた在庫の適正化のための商品コントロールを強化してまいりました。また、サッカーワールドカップの開催に合わせた関連商品の販売や、三人制バスケットボール『3x3』と連動した販促を行うなど、モチベーションを向上させ積極的な売上の拡大に努めました。